NTTデータと日本総合研究所(以下、日本総研)は、システム開発における仕様変更時等の影響調査の効率化のため、仕様変更の際に影響がある設計書を上流工程の設計書(業務フロー図など)からキーワード検索で探し出せる「トレーサビリティー機能」を共同で開発、9月13日に両社共同で特許出願申請を行ったと発表した。

「トレーサビリティー機能」利用イメージ

NTTデータは、このトレーサビリティー機能を開発ツール「TERASOLUNA(テラソルナ) DS」の拡張機能として追加し、同日、提供を開始した。

「TERASOLUNA DS」は、既存システムの設計書、新仕様を定義した設計書、さらに開発途中でより詳細化・具体化される成果物などから設計情報を抽出し一元管理することができるソフトウエア開発ツールで、抽出した設計情報を活用して、通常、レビューにおいて人手で行う設計書の整合性チェックや表記揺れチェックの自動化や、設計書・ソースコードの高速検索、仕様変更時の影響範囲分析、設計書の入力支援など、システム開発を支援するさまざまな機能を提供する。

今回、考案・開発されたトレーサビリティー機能は、設計変更の際に影響箇所の分析/特定を効率的かつ正確に行うための機能で、「1回のキーワード検索で、複数の設計書の影響調査作業が可能」「上流工程の設計書(業務フロー図等)から関連する他の設計書を網羅的に探索可能」「影響調査の作業経過を記録し、第三者が作業履歴と結果を検証可能」といった特徴がある。

本機能は、日本総研が影響調査作業の効率化を図るためのアイデアを考案し、NTTデータが具体的な開発を実施している。

今後、NTTデータは、平成25年度内に30以上の社内外のプロジェクトに対して、トレーサビリティー機能を搭載した「TERASOLUNA DS」の適用を目指す。また、日本総研は、トレーサビリティー機能を搭載した「TERASOLUNA DS」を数プロジェクトで実務活用して影響調査作業の効率化効果を確認し、その後の適用拡大を目指す。

両社は、設計書とソースコードの整合性を確保する機能など、さらなる開発技術の高度化を目指して共同研究、開発を進めていく。