IDC Japanは8月7日、2012年における国内オペレーティングシステム市場規模実績と2017年までの予測を発表した。

それによると、2012年の国内オペレーティングシステム市場規模は、前年比1.8%増の1,841億1,400万円となり、2012年から2017年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は0.6%と予測している。

2012年の国内クライアントPCオペレーティングシステム市場は、前年比0.6%増の1,085億2,300万円。Windows XPからWindows 7への移行で法人市場の売上は伸びたものの、家庭市場では買い替えの促進材料が少なく売上が減少。Windowsは前年比2.0%減となり、2012年10月から販売が開始されたWindows 8は売上増加に寄与しなかったという。

国内オペレーティングシステム市場 売上額予測(2012年から2017年) 資料：IDC Japan

一方、Mac OSは20%以上売上が増加。2013年も家庭市場の減少は続き、同年の国内クライアントPCオペレーティングシステム市場は前年比4.9%減を見込む。2012年から2017年のCAGRは0.4%と予測。

2012年の国内サーバオペレーティングシステム市場は、前年比3.5%増の755億9,100万円となり、市場構成比の50%弱。Windowsは前年比5.0%増となった。Windowsが稼働するx86サーバの出荷台数は微減だったが、仮想化によってゲストOSの搭載数を増やせる上位エディッションの売上の比率が高まり、ライセンスあたりの単価は上昇している。

同じx86サーバを主力プラットフォームとするLinuxは前年比10.8%増となり、サブスクリプションモデルによる安定的な収益構造に加え、基幹系システムへの導入が増えたことによって単価も上昇。UNIXはハードウェアの出荷台数の落ち込みにより、前年比9.0%減となった。

国内サーバオペレーティングシステム市場の2012年から2017年のCAGRは0.8%と予測。Windowsは、2015年7月でサポートが終了するWindows Server 2003の更新需要によって、2013年は6.3%の成長を見込む。Linuxは高い成長を続け、2012年から2017年のCAGRを7.0%と予測。一方、UNIXとメインフレームは2017年までマイナス成長が続くと見ている。2013年にLinuxがメインフレームを抜き、Windowsに続く2番目の市場となる。

IDC Japanでは、「現在、国内で約2,000万台のPCで稼働しているWindows XPは2014年4月でサポートが終了する。セキュリティの脅威をなるべく少なくするためにも、業界全体で家庭、企業に対してリプレイスを促していく必要がある。また、サーバーにおいても稼働台数が依然として多いWindows Server 2003のリプレイスを早めに推進していくことが必要である」と述べている。