ICT総研は6月11日、スマートデバイス市場の調査結果を発表した。同調査におけるスマートデバイスはスマートフォンとタブレットの総称と定義されている。発表によると、2012年度のスマートデバイス出荷台数は3448万台で、前年の1.3倍となった。同社は今後も出荷台数は堅調に増加し、2016年度には4533万台に達すると予測している。

スマートデバイスおよび関連端末の国内出荷台数予測(発表資料より)

スマートデバイスの出荷台数の内訳をみると、2012年度は前年度よりもタブレット端末の比率が4%ほど拡大している。2013年度以降もタブレット端末の出荷台数の伸び率はスマートフォンを上回る見込みとなっている。

スマートデバイス出荷台数予測　スマートフォン・タブレット端末内訳(発表資料より)

スマートデバイスの法人への導入はフィーチャーフォンやPCと比べると遅れているが、ここ1～2年の法人への導入数は増加している。2012年度のスマートデバイス出荷台数に占める法人向け比率は6.8％の233万台で、同社は今後も法人比率は増加すると見ている。

スマートデバイスの出荷台数予測　個人向け・法人向け内訳(発表資料より)

このほか、たとえばNTTドコモ版iPhoneなど、現在発売されていないスマートデバイスが今後もし発売された場合、どの程度の人が購入を検討するかという調査も行われている。

NTTドコモ版iPhoneに関しては、24%の人が「購入する」もしくは「購入を検討する」と回答しており、NTTドコモ版iPadは17.1%、「スマホとタブレットの中間サイズの端末」は16.8%の人が「購入する」もしくは「購入を検討する」と回答している。

現在発売されていないスマートデバイスの購入検討可能性(発表資料より)

同社はこれらの調査の詳細レポートを6月下旬に9万5000円(税別)で販売する予定で、現在予約を受け付けている。