野村総合研究所は11月19日、7月~8月に実施した「生活者1万人アンケート」の結果を公開した。同調査は15歳~79歳の男女約1万人を対象に、生活価値観や消費実態を調べたもので有効回答数は1万348人。

同社は今回の調査結果として、消費者の意識が低価格志向よりも「品質」「自身のこだわり」「安全性」といった付加価値重視の方向へ向かっていることや、情報が氾濫する中で信頼できる商品・サービスを選びたいとする傾向が拡大していること、インターネットショッピングが拡大する一方で店舗チャネルの役割も重視されていることなどを挙げている。

インターネットショッピングを利用する人は年々増加しており、今回の調査では、インターネットショッピング利用者の割合は全体の38.0%となっている。特に20代、30代は利用者の割合が高く、過半数を占めている。

インターネットショッピング利用者の割合の推移(発表資料より)

また、買い物時の情報源を尋ねた質問では、「お店(店頭・店員)」の回答割合が上昇している。特にAV機器・情報家電における30代男性、化粧品における20代女性で店頭情報を重視する人が多く、インターネットを活用している層でも、実店舗で得られる情報が重視される傾向にあることがうかがえる。

買い物時の情報源として「お店(店頭・店員)」をあげた人の割合の推移(発表資料より)