IDC Japanは8月7日、2012年3月に実施した「国内データセンターの施設に関する調査」の結果を発表した。

調査は、従業員数10人以上の国内企業435社対象、うち商用のデータセンターを所有する82の事業者、企業内データセンターを所有する353の一般企業に対して実施されたもの。

調査によると、回答企業の7割以上が、データセンター内の電源/空調整備における課題に対して何らかの改善を行っており、特にデータセンター専用建物において、「総電力量の供給増」に注力していることがわかった。

データセンター専用建物やオフィスビルなど、いずれの建物種類においても「省電力CPU/サーバへの更改」「仮想化技術による稼働効率の向上」に取り組んでいる回答者が多く、IT機器におけるエネルギー効率の改善を強化しているようだ。

事業者、一般企業共に2割程度の回答企業が、現在保有しているデータセンターにおいて統廃合を計画している。理由としては、事業者、一般企業共に「運用/管理コスト削減」が最も大きな要因であり、次点として「複数サイトの統合による運用/管理の効率化」が続いている。3位としては、事業者では「電源容量不足への対応」、一般企業では「ビジネス継続性の確保」を挙げている。

データセンター新設の投資意向については、「具体的な予定がある」「意向がある」という回答企業は、事業者では約37%、一般企業では約22%に上っている。構築方法としては、データセンター専用建物では新築(約53%)、オフィスビルでは改修(約54%)が半数を超えており、その他ビル(工場、研究施設、物流センターなど)では新築(構造物から新たに建設)と改修(既存建物をデータセンター施設に用途変換して建設)が半々に分かれている。

データセンター新設に対する投資意向 資料:IDC Japan