IDC、富士通・IBM・NECなどITベンダー11社の動向調査結果を発表

IDC Japanは2月14日、主要ITベンダー11社について、2010年国内IT市場の上半期製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析結果を発表した。これによると、各ベンダーの2010年上半期(1月～6月)の国内売上額は、世界経済危機の影響を受けた2009年からは回復の兆しが見られるという。

今回、調査の対象となったベンダーは、日本アイ・ビー・エム(以下、日本IBM)、NEC、富士通、日立製作所、日本ヒューレット・パッカード(以下、日本HP)、東芝(東芝ソリューション含む)、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTTデータの11社。

同調査は、これら11社について、IT製品を16種類に分類し、2007年上半期から2010年上半期の国内売上額を半期ごとにまとめたもの。

11社のうち、2010年上半期の売上額上位は富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、NTTデータ、日本HP。このうち総合ベンダー5社(富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP)の2010年上半期 IT製品売上額合計は2兆9,177億円、前年同期比0.5%減とマイナス成長となった。

各社の成長率を見ると、富士通は2.6%、NECは1.8%、日立製作所はマイナス7.8%、日本IBMはマイナス1.5%、日本HPはマイナス0.7%とプラス成長とマイナス成長に分かれた。富士通とNECのプラス成長の要因について、「ハードウェア、ソフトウェア、ITサービスの構成比のバランスがよく、景気停滞時にも比較的抵抗力のある構造だったから」と、同社では分析している。

ITスペンディング シニアマーケットアナリストの福田馨氏は、「国内のハードウェア市場が縮小するなか、ITベンダーは性能と機能を提供する箱売りだけでなく、サーバの仮想化や統合化などコスト改善にまで至るソリューションも組み合わせたビジネスの推進、新興国などでのビジネス強化といったビジネス戦略の再構築に注力すべき」とコメントしている。