日立製作所は10月14日、中堅・中小企業向けに、導入が容易で簡単に使える運用管理パッケージソフトウェア「Hitachi IT Operationsシリーズ」の販売を開始した。同シリーズは、直感的でわかりやすいGUIやあらかじめ設定済みの運用ポリシーを提供する。

同シリーズは、ハードウェア機器の安定稼働を支援する「Hitachi IT Operations Analyzer」とデスクトップPCのセキュリティと資産を管理し企業のコンプライアンス対応を支援する「Hitachi IT Operations Director」の2製品から構成される。

Hitachi IT Operationsシリーズのパッケージ

Analyzerは、Hitachi Data Systemsを通じ米国などで販売している中堅・中小企業向け運用管理ソフト「Hitachi IT Operations Analyzer」の日本市場向け版、また、DirectorはJP1 Ready Seriesブランド「JP1/Desktop Navigation」の後継製品となる。

Analyzerは、トラブル発生の予兆を検知するノウハウを反映した閾値が事前に設定されており、サーバのCPUやメモリ使用率、ストレージのディスク空き容量、ネットワークのデータ転送量など、各機器に対して「警告」と「緊急」の2段階で性能を監視する。また、マルチベンダーのサーバ、ネットワーク、ストレージの接続関係と稼働状況を同社が開発した可視性の高いトポロジカルリストで自動表示する。

Directorは、 「最新の更新プログラムやウィルス定義ファイルが適用されているか」、「OSのセキュリティ設定が適切か」など、セキュリティポリシーを社内のPCに一括設定できる。また、情報漏洩のおそれがある操作を自動検知しリスクを低減するほか、ハードウェアやソフトウェアの資産管理でライセンス違反を抑止する。

Hitachi IT Operations Analyzerのライセンスパックの価格は25万2,000円、Hitachi IT Operations Directorの基本ライセンスパックの価格は42万円(いずれも税込)。