半導体/FPD/太陽電池製造装置大手の米Applied Materials(AMAT)は6月21日(米国時間)、米国で行った太陽光発電に関する意識調査の結果を発表した。同調査は、同社がKetchum Global Research Networkに委託して、米国の成人1,000人を対象とした電話調査の企画と分析を行ったもので、同調査では、自然に再生されるエネルギー源(太陽光、風、潮力、地熱など)から生成されるエネルギーを「再生可能エネルギー」と定義している。実際の調査は調査会社であるORCが行い、2010年6月10日～13日にかけて実施された。信頼度95%における標本誤差は±3.0%となっている。

同調査は太陽エネルギー利用に関する米国民の認識や考え方を探ることを目的として同社が行っているもので、今回の調査では国内のエネルギー需要に応えるため太陽光発電技術の利用をさらに拡大すべき、と回答した人が全体の3分の2、再生可能エネルギーを増やして外国産石油への依存を減らすことが最も重要、と答えた人は全体の4分の3となった。

また、「電力会社が再生可能エネルギーの利用を増やすなら、月々の電気料金支払い額が増えてもよい」と回答した人は67%に上ったほか、「再生可能エネルギーの増加のためには月5ドルないしそれ以上の電気料金値上げを容認できる」と答えた人は全体の49%を占め、2009年の調査を14%上回る結果となった。

こうした結果について、AMATでは、「米国では、太陽光発電など社会責任に配慮したエネルギーソリューションの必要性に対する認識が高まりつつあり、一般家庭や産業界向けに代替エネルギーの導入を促進する政策や投資を政府に求める声が強まっている。的確なエネルギー法が制定されれば、米国にはクリーンエネルギー革命が起き、今世紀最大級の経済波及効果と雇用創出をもたらす可能性がある」とコメントしている。