加Nortel Networksは17日(現地時間)、同社2008年第3四半期決算の暫定報告ならびに2008年全体の見通しについての発表を行った。それによれば、不況の中で企業やキャリアが設備投資を延期または絞り始めており、同社は非常に強力なビジネス上のプレッシャーを受けている状態だという。こうしたなか、同社はMetro Ethernet Networks(MEN)事業など、直近での影響の大きい事業の売却等を通してコストカットや事業のスリム化を図る方向性を模索している段階だという。

Nortelによれば、第3四半期の売上予想額は23億ドルでグロスマージンは約39%、2008年通年の売上は前年比2 - 4%程度のマイナス水準となり、グロスマージンは約42%を見込む。当初は通年で数%程度のプラス水準を見込んでおり、今回の報告で下方修正されたことになる。Thomson Reutersによるアナリストらの業績予測集計では、通年売上は前年比2%増の112億ドルで、Nortelの発表はアナリスト予測を下回ることになる。

「明らかなことは、このビジネス環境が即座で断固としたさらなるアクションを要求していることだ。さらなる成長と効率化のために、われわれは組織の再構築を決断した」とNortel社長兼CEOのMike Zafirovskiは説明する。リストラ計画では4Gの携帯キャリア向け機器事業への投資の重要性を再確認するとともに、直近で影響の大きい既存事業の切り離しも検討されている。その1つがMetro Ethernet Networks(MEN)事業で、光ネットワークならびにキャリア向けイーサネット機器などの資産が含まれる。40GbE、100GbEといった新規格の製品の登場が控えるなか、業界再編を見据えた苦渋の決断ということになりそうだ。