オール電化と太陽光発電で光熱費の節約！メリットデメリットを解説

「オール電化と太陽光発電を両方導入するとお得に使える」と聞いたことはありませんか？リフォームを検討していたり、これから住まいを新築したりするなら、光熱費が安く環境保護に繋がる家にしたいと考えるものです。

結論からいうと、オール電化の住まいに太陽光発電を導入すると光熱費の節約につながります。光熱費の削減以外にもさまざまなメリットがあり、オール電化を検討しているなら太陽光発電の導入もぜひ視野に入れましょう。

本記事では、オール電化と太陽光発電との併用について詳しく解説します。メリット・デメリットを始めとして、知っておきたい知識や導入方法まで説明するので、ぜひ参考にしてください。

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太陽光やオール電化のリフォーム工事などの費用は、業者によって異なります。また、設置する機材の費用もメーカーによって価格差があるため、利用する前に複数社で見積もりを取って比較するのがおすすめです。

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※ランキングは、実際にサイトを利用した人に実施した満足度アンケートをもとに構成しています。

オール電化と太陽光発電をする4つのメリット

まずは、オール電化の家で太陽光発電をするメリットを解説します。今回紹介するメリットは次の4つです。

• 光熱費を大幅に節約できる
• 災害時もいつも通りの生活ができる
• 余った電気の売却で利益が得られる
• 環境や安全に配慮した生活が送れる

それぞれについて詳しく見てみましょう。

光熱費を大幅に節約できる

一番のメリットとして、光熱費が大幅に節約できることが挙げられます。

オール電化の場合、ガスの契約をせず電気の力のみで生活を送ることになります。単純にオール電化の家であるだけでも、ガス契約の基本料金の節約が可能です。しかし、全ての熱源に電気を使用するため、電気代が高くなりやすいというデメリットもあります。特に日中の電気代は高額になりやすいです。

そこで太陽光発電装置と蓄電池を設置すると、使用する電気を発電してまかなうことができ、電気代が高額になるリスクを軽減できます。基本料金を支払う必要はありますが、光熱費の大幅削減が期待できる点はメリットでしょう。

災害時もいつも通りの生活ができる

太陽光発電を導入し、電力を自家発電でまかなうことができれば、急な停電やガストラブルなどが起こらず、災害時にも変わらない生活を行うことができます。

地震などの災害で近隣の電力やガスの供給がストップしてしまうと、復旧するまで通常の生活を送ることができなくなります。しかし、太陽光発電とオール電化を兼ね備えていると、いつも通り全ての家電の使用が可能です。

世帯人数や充電状況、蓄電池の種類によっても異なりますが、消費電力を調整することで災害時でも1〜5日程度の電力が賄えるといわれています。ただし、悪天候が続いたり災害によって発電システムに影響があったりした場合は例外です。

余った電気の売却で利益を得られる

発電量が多ければ、余った電気を売却して利益を得ることも夢ではありません。

そもそも売電とは、自宅で消費しきれない余剰電力を電力会社に買い取ってもらう仕組みのことです。価格は、買い取ってもらった電力量とその当時の売電価格で決まります。

売電価格は経済産業大臣によって決定され、時期によって異なります。参考として2021年の住宅用売電価格を下にまとめましたのでご覧ください。

環境や安全に配慮した生活が送れる

オール電化と太陽光発電に共通するメリットとして、環境に優しく安全という点が挙げられます。

オール電化の場合、ガスを使用しないため火災の危険性が少なく、掃除が簡単で衛生的というメリットがあります。また、二酸化炭素を排出しないため環境にも優しいです。

また、太陽光発電は一般的な火力発電のように二酸化炭素の排出が少なく、自然エネルギーを使用するため環境に優しい発電方法です。

このように将来のことを考え、環境や安全に配慮した生活が送れることもメリットのひとつでしょう。

オール電化と太陽光発電をする3つのデメリット

節約できるからと安易に導入を決めてしまうと、思わぬデメリットに頭を抱える恐れもあります。オール電化と太陽光発電を併用することで考えうるデメリットは以下の3つです。

• 初期費用が数百万かかる
• 環境によっては電力不足となる恐れ
• 設備の設置スペースが必要

初期費用が数百万かかる

オール電化にも太陽光発電にも多額の導入費用がかかるため注意しましょう。いくら節約になるからといっても、巨額の初期費用を無理して用意するようではその後の生活に支障が出ます。導入するかどうかは資金とも相談して慎重に行いましょう。

具体的な初期費用は以下の通りです。

太陽光発電の設置費用の節約方法については以下の記事がおすすめです。

「【2024年2月】太陽光発電の設置費用はいくらかかる？相場や内訳を徹底解説◆専門家監修」

環境によっては電力不足となる恐れ

どんな家でも売電できるほど発電できるというわけではありません。環境や地域によっては、発電量が少なく電力不足となる恐れもあります。

次のような特徴の家では、期待するような発電量が見込まれない恐れがあるので注意しましょう。

• 日射量が少ない地域
• 日射時間が短い地域
• 悪天候が多い地域
• 高い建物に囲われている家
• 屋根の面積が狭い家

せっかく太陽光発電やオール電化を導入しても、十分な発電量を確保できなければ不足分を電気代でまかなわなければなりません。電気代は割高になることも多く、契約内容によってはガスを使用するほうが安くなることもあります。

設備の設置スペースが必要

オール電化・太陽光発電の導入には、設備の設置スペースが必要です。必要設備には大きなものも多いため、あらかじめスペースが確保できるか確認しましょう。

具体的に必要な設備とスペースは次の通りです。

• 太陽光パネル：18〜30平方メートル程度
• 蓄電池：幅50／奥行35／高さ60センチメートル程度
• 電気温水器（370リットル）：幅70／奥行80／高さ220センチメートル程度

他にもITクッキングヒーターや電気床暖房といった設備の導入も必要です。蓄熱暖房機などで節電を図る場合もあります。

また、これらの太陽光発電のデメリットを踏まえて、上手く運用するコツが知りたい方は以下の記事もおすすめです。

「土地活用で太陽光発電をする際のデメリットは？後悔しないコツを紹介」

オール電化で太陽光発電にする前に知っておくべきこと

オール電化と太陽光発電の導入を行う前に知っておきたい知識をまとめました。損をせずに導入するため、ぜひお読みください。

売電価格は減少傾向にある

太陽光発電の売電価格は年々下がっており、利益は期待できないとする声も多く見られます。売電制度が始まった2009年には1kwあたり48円だった価格は、2021年現在19円にまで下がりました。2022年にはさらに下落し、17円となることが発表されています。

現在、政府は売電に関して固定価格買取制度（FIT）を実施しています。固定価格買取制度とは、10年以内で初期費用を回収できることを目標に買取価格を定め、それに応じて取引する制度です。売電を始めてから10年間は固定の価格で売電することができます。つまり、10年を経過すると価格規制が解除され、電力会社との協議のもと価格が決められるのです。

今後の価格がどうなっていくかの予想は未だ明確ではありませんが、価格の減少を見込んで自家消費に切り替えるとしている人も多いです。

メンテナンスや設備の交換にかかる費用

多額の初期費用がかかると述べましたが、導入後にかかるランニングコストについても意識が必要です。かかる費用の種類と相場をまとめた次の表をご覧ください。

日常的な点検などは自身でも行うことができますが、資格がなければできない作業もあります。また、自分で無理に管理するのは感電のリスクや落下の危険もあるため注意しましょう。

発電量の目安

家庭用の太陽光パネルの発電量はどの程度でしょうか？

種類にもよりますが、1kwあたり1,000〜1,200kwhの発電量が一般的です。1年間で家庭で消費する電力は5,500kwh程度であるため、それをまかなえるようにパネルを設置しなければなりません。

しかし、発電量はその家の環境や気候によって大きく異なります。また、使用する電力も家族構成や生活リズムによって変わります。設置前に業者に依頼するなど、発電量と使用電力のシミュレーションをすると無難です。

自己資金を抑えたオール電化と太陽光発電の導入方法

オール電化や太陽光発電の導入には多額の初期費用がかかることがデメリットです。そうしたデメリットを解決するために、自己資金を抑える導入方法を解説します。

• 工事を依頼する業者は複数社で比較
• オール電化や太陽光発電向けの補助金を申請
• 金融機関のローンを利用
• 太陽光発電をPPAやリースで導入

今回は以上の4つの方法を紹介します。

工事を依頼する業者は複数社で比較

太陽光やオール電化のリフォーム工事などの費用は、担当する業者によって大きく異なります。また、設置する機材の費用もメーカーによって価格差があります。そのため、利用する前に複数社で見積もりを取って比較するとよいでしょう。

見積もりの比較は、一括見積もりサイトを利用すると便利です。複数の業者に1社1社連絡する必要がないので、手間や労力をかけずに利用できます。

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オール電化や太陽光発電向けの補助金を申請

自然エネルギー活用の促進や電力消費の効率化を図るため、太陽光発電やオール電化などを導入すると国や自治体から補助金が得られる場合があります。

国からの補助金から次の4つを紹介します。

自治体によっては、太陽光発電設置で条件を満たすような補助金が用意されていることもあります。管轄の自治体に問い合わせてみるとよいでしょう。

国や自治体からの補助金には予算が定められており、申請期間中でも予算がなくなると早期に終了してしまうことも多いです。また、必要に応じて補助金制度の実施が決定されるため、翌年も同じ条件で補助金があるとは限りません。

金融機関のローンを利用

金融機関のローンを利用し、自己資金を残しておくことも選択肢のひとつです。

金融機関によって、オール電化ローンやリフォームローン、太陽光発電ローンといった専用のローンが設けられていることがあります。そうした融資を利用することで手持ちの資金を充てずに光熱費節約効果の高い家を目指すことができるでしょう。

ただし、住宅ローンより金利が高く、住宅ローンに追加してダブルローンになる場合もあるため利用には慎重な判断が必要です。

太陽光発電をPPAやリースで導入

電力販売を行う業者に協力するPPAや設備のリースで太陽光発電を始めることも可能です。どちらも初期費用をかけずに開始できます。

PPAとは、電力販売を行う業者に屋根を貸す方法です。太陽光パネルも自宅の屋根で発電した電力も業者が所有します。使用する電力は電力業者から格安で電力を購入して使用できます。

対するリースは、電力会社にリース量を毎月支払って太陽光発電装置を設置する導入方法です。装置や電力の所有権は自身にあり、売電もできます。

オール電化や太陽光発電でよくある疑問

最後に、オール電化や太陽光発電に対してよくある疑問とその答えをまとめました。導入の参考にしてください。

電気温水器とエコキュートは何が違うの？

オール電化に切り替える際に必ず必要な電気給湯器は、電気温水器とエコキュートの2つに分けることができます。エコキュートのほうが省エネルギー性能が高いことが特徴的です。

それぞれの特徴を次にまとめましたのでご覧ください。

どちらにもメリット・デメリットがあるため、自身に適したものを選択しましょう。

売電の利益で確定申告は必要？

住宅用太陽光発電の売電であれば、ほとんどの場合は確定申告の必要がありません。ただし、次の場合では確定申告が必要です。

• 勤務先で年末調整していて売電収入が20万円以上ある
• 投資や副業による収入が売電を含めて20万円を超える

上記に当てはまる場合は、確定申告が必要と考えて得た売電収入をきちんと記録しておく必要があります。

詐欺のリスクはあるの？

残念なことに、太陽光発電での売電が儲かるとして、詐欺をはたらくような例も存在します。商品価格が一般化されていないことや、投資商品としての認知度がまだまだ低いことで、詐欺の手口に利用されてしまうのです。

しかし、そうしたトラブルは手口や対策を知っておくことで避けることができます。よくある詐欺の手口は次の通りです。

• 虚偽の説明で契約させる悪徳営業
• 相場からかけ離れた費用で工事費や設備費を請求する
• モニター価格・キャンペーン価格と偽って販売する
• 初期費用がかからないと偽る
• 契約後の計画倒産

こうした詐欺に引っかからないようにするには、即決しないことが大切です。「この場で契約してくれれば割引します」などと、うたって契約を迫る業者もありますが、優良な業者であれば検討の時間を与えてくれるものです。一度冷静になり、広告やパンフレットの内容をしっかり確認してから契約をしましょう。

太陽光発電なしでも蓄電池は設置できる？

太陽光発電がなくても蓄電池の設置は可能です。蓄電池を設置することで、電気代の節約を図ることができます。

ただ、自身で発電したものではなく、売電はできないため注意しましょう。売電ができないため、高い初期費用をかけて得られるのは安い電気代だけです。補助金なども含めてプラスになるなら設置を視野に入れましょう。

まとめ

オール電化や太陽光発電の導入によって光熱費の節約、災害時のリスクの軽減、売電による収入など、さまざまなメリットが得られます。また、こうした自身のメリットだけでなく、環境に配慮した生活が実現できるという利点もあります。

ただし、初期費用が大きくかかることや、環境によっては発電効率が悪い場合があり、導入には慎重な判断が必要です。

オール電化と太陽光発電を併用することで、それぞれのデメリットを補うことができます。省エネ性能の高いエネルギー供給で電気に困らない生活を実現しましょう。

※「マイナビニュース太陽光発電」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・東京都環境局
・こどもエコすまい支援事業
・葛飾区公式ホームページ
・経済産業省

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