新NISAの開始以降、「とりあえずS&P500、オルカン(全世界株式)」を選んでおけばいいという風潮が、もはや常識として定着しつつある。
たしかに過去のデータを振り返れば、それらは間違いなく「正解」の一つだ。しかし、思考停止でそこにお金を流し込むだけで、お金持ちの仲間入りができるのだろうか。
多くの人が年利7~10%ほどの平均点で満足している一方で、密かに驚異的なパフォーマンスを叩き出し続けている“第三の選択肢”が存在するのだそう。
そこで今回は、2026年の市場予測とともに、S&P500やオルカンを凌駕するリターンを狙うための「隠れた最強ファンド」について、投資スクール「Financial Free College(FFC)」CEOの松本侑氏(X:@smatsumo0802)に話を伺った。
「誰も教えてくれなかった」投資の裏技
「S&P500こそが最適解である」。書店に並ぶ投資本の帯には、当たり前のようにそう書かれている。リスクを抑えつつ、長期で資産を形成する王道。そこに異論を挟む余地などないように思える。しかし、松本氏はこうした定説についてこう語る。
「結論から言えば、2026年のS&P500は8,000ポイントの大台に乗ると見ています。現在の水準から考えれば、およそ15パーセント前後の上昇です。これは決して悪い数字ではありません。しかし、もしあなたが『資産を爆発的に増やしたい』と願っているのなら、S&P500一本槍ではあまりにも『退屈』であり、機会損失が大きいと言わざるを得ません」(松本氏)
松本氏の分析によれば、2026年も米国経済はソフトランディングに向かい、EPS(一株当たり純利益)も10パーセント前後の堅実な成長が見込まれるという。バブル崩壊の懸念も、現在のPER(株価収益率)水準を見れば杞憂に過ぎないそうだ。
「ですが、市場全体が15パーセント伸びる中で、一部の“勝ち組銘柄”はそれを遥かに凌ぐ成長を見せています。その恩恵だけを効率よく享受する方法があるとしたらどうでしょう。それこそが、次に紹介する銘柄なのです」(松本氏)
S&P500の弱点は、手数料の安さだった
松本氏が、S&P500を超える選択肢として挙げたのが、「iFreeNEXT FANG+インデックス」である。
このファンドは、米国市場を牽引する巨大テック企業「GAFAM」に、エヌビディア(NVDA)やネットフリックス(NFLX)などを加えた、わずか10銘柄程度に集中投資を行う商品だ。ここで多くの投資家が気にするのが「コスト」の問題である。
S&P500連動型の信託報酬が0.1パーセントを切る時代において、FANG+のそれは0.77パーセント(税込0.7755パーセント程度)。コストに敏感なインデックス投資派からは「高すぎる」と敬遠されがちな数字といえる。この批判に対し、松本氏はこう反論する。
「0.77パーセントという経費率だけを見て選択肢から外すのは、非常にもったいない判断です。投資の本質はネットリターン、つまり手取りの収益にあります。S&P500の数倍のリターンが得られるのであれば、コンマ数パーセントの手数料差など誤差の範囲でしかありません」(松本氏)
さらに松本氏は、このファンドが「つみたてNISA(つみたて投資枠)」で活用できる点こそが、最大のメリットだと強調した。
「新NISAの非課税メリットを最大化するには、期待リターンの高い商品を選ぶのが鉄則。S&P500やオルカンで堅実に守るのもよいですが、ポートフォリオの一部にこうしたオフェンシブ銘柄を組み込むことで、資産形成のスピードは劇的に変わるはずです」(松本氏)
ナスダックへの投資は、分散になっていない
ハイテク株への投資といえば「ナスダック100」が定番であった。S&P500よりも高いリターンを狙う層は、こぞってナスダックを選んできた歴史がある。しかし、松本氏は「今のナスダックは、もはやS&P500と変わりません」と話す。
「最近のデータを見てください。S&P500とナスダック100の値動きは、非常に似通ってきています。理由は単純です。S&P500自体が、時価総額加重平均によってテック株の比重を高めているからです。つまり、S&P500とナスダック100を両方持つことは、分散投資としての意味をなさなくなってきているのです」(松本氏)
実際に過去5年のデータを比較すると、その差は歴然としている。S&P500やナスダック100のリターンが15~20パーセント程度で推移する局面でも、FANG+はその集中投資効果により、圧倒的なパフォーマンス差を生み出しているのだ。
「みんなが『ナスダックで攻めている』つもりになっている間に、本当の勝者はより鋭利な『FANG+』を選んでいるのです。5年間で30パーセント以上の収益差が生まれる理由は、この『純度』の違いにあります。余計なものを削ぎ落とし、成長を牽引する銘柄だけに資金を集中させる。これこそが、指数に勝つための有効な手段となります」(松本氏)
大手証券会社がこれを大々的に推奨しないのは、リスク許容度の低い一般顧客からのクレームを恐れるためか、あるいは手数料の安い回転売買の方が都合がよいからか。いずれにせよ、この事実はあまり語られることがない。
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