事業の継続を脅かすさまざまな緊急事態が想定される中で、通信障害もリスクの一つとして検討することは非常に重要だ。いまやITはビジネスの推進に直結しており、通信機能はまさにその中心となるインフラといっても過言ではない。

もし通信障害の発生によって重要業務が中断してしまうと、機会損失、顧客の流出、事業縮小、企業価値の低下といった自体も招きかねない。そうした状況に陥らないためにも「BCP」(Business Continuity Plan)の策定は、企業や組織にとって必須の取り組みとなる。

BCPとは「事業継続計画」を意味しており、有事のときの損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業が中断しないように準備しておき、もし中断しても早期の復旧を目指せるようにする取り決めのことだ。何かあったとき、いかに情報を自社で共有し、企業として素早く意思決定できるかは、事業を早期回復するための最大のポイントといえる。

また、BCPについて周到に準備している企業は、顧客の信用を維持し、市場関係者から高い評価を受け、株主に対しても企業価値の維持・向上につなげられるだろう。

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KDDI まとめてオフィスなら4つの効果的な対策を実現

それでは通信障害の対策として有効な手段は、何が考えられるだろうか……? それは通信・コミュニケーション手段のバックアップ(予備)を事前に準備しておくことだ。KDDI まとめてオフィスはそうしたソリューションを幅広く提供しているので、ここでは4つのケースを例にバックアップの手段を紹介していこう。

スマートフォンでインターネットは利用できる場合

スマートフォンでインターネットは利用できる場合、固定電話回線や主装置などの宅内設備不要で利用できるクラウド電話サービス「アプリ電話」がおすすめだ。「Cisco Webex with KDDI」なら自然災害や急な対応が必要な状況において、会社外にいてもふだん通りに社員同士で連絡が取れる。固定電話の番号をスマートフォンやパソコンから使うことも可能だ。
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固定電話は使える場合

オフィスに固定電話がある場合は「KDDI 光ダイレクト+KDDI ビジネスコールダイレクト」でスマートフォンを内線化しておくとよい。「KDDI 光ダイレクト」は電話機および電話番号がそのままで利用できる高品質なIP電話だ。着信転送機能など多彩なオプションも利用できる。着信転送のオン・オフは電話機だけでなくインターネット上のセルフページからも可能。マルチデバイスにも対応している。
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携帯電話・固定電話が両方とも使えない場合

衛星通信・衛星電話は、世界のほぼ全域をカバーしており、地球上のどこからでも通信できる。携帯電話と固定電話が両方とも使えないケースでも、連絡を取ることが可能だ。なお、衛星通信・衛星電話は、通信網が整備されていない海上や砂漠での通信手段として使われている。
>>「衛星通信・衛星電話」の詳細はこちら

電話以外の手段でも連絡をとりたい場合

災害などの緊急時には、従業員の安否確認が重要だ。音声電話で状況を確認する方法もあるが、災害時は通信回線が混雑し、使用できなくなる可能性が高いため、状況把握や指示が行いやすい「ビジネス版チャット」を使うとよいだろう。なお、本サービスは緊急時以外にも使えるので、ふだんから活用してシステムに慣れておくとよい。
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いかがだろうか。一口にバックアップといってもさまざまな手段がある。詳細については以下のリンクからダウンロードできる資料をご覧いただき、シーンに合った通信・コミュニケーション方法を選択していただければと思う。

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