企業を取り巻く環境の変化が著しい今、より創造的で活力ある組織風土の形成をめざし、「働き方」を見直す企業が増えている。変革を成功させるためには、変革の主役であるワーカーがその必要性を理解し参画することが、重要な要件となる。
内田洋行知的生産性研究所は、1989年に設立されて以来、一貫して働く場・学ぶ場における知識創造の在り方について調査・研究を行ってきた。このような活動実績を踏まえて、2010年には、組織の創造性・効率性・躍動性を高める働き方変革を支援する「Change Working コンサルティング・サービス」を開始。現在までに170件(2018年3月)を超える契約実績を残している。ここでは同研究所が掲げる働き方変革の概要と傾向についての調査データを紹介しよう。
働き方変革コンサルティグ実績の概要
 |
|
働き方変革に取り組んだ企業の業種 ⇒ PDFのダウンロードはこちら |
働き方変革に取り組んだ企業の業種は、製造業(39.8%)と通信・IT(20.5%)が多く、両者で全体の約3分の2を占めている。ほかにも商社・卸、金融・保険、サービス、エネルギー、大学・研究所、建設、官庁・自治体などさまざまだ。
変革プロジェクトの対象となる部門は、全社を対象としたものが38.6%。部門ごとにプロジェクトを実施するケースでは、研究・開発部門(22.9%)が最も多く、次いで営業部門(14.5%)、本社・管理部門(12.0%)と続く。業種別で比率が高い製造業の傾向を見ると、研究・開発部門が39.4%と最も多く、設計・製造部門(15.1%)と合わせて54.5%を占める。
また知的生産性研究所が提供しているコンサルティング・メニューの内容としては、働き方変革の目的・目標・変革手段という全体像を検討するフレームワーク策定支援が39.8%と最も多く、次いでフレームワークに基づき実際に変革を推進する施策推進・総意形成の支援が21.7%。施策評価(10.8%）も含め全体の72.3%が働き方変革のプロジェクト全体をサポートする受託形態をとっている。
ほかにも本稿で提供するPDFでは、変革単位の対象人数や、変革プロジェクトでリーダーを担当する部門などについても紹介されている。
働き方変革の目的と行動変革施策、環境整備施策など代表的な傾向
働き方変革に着手する目的として最も多いのは「社内コミュニケーションの強化／サイロ破壊」で、次いで「イノベーション創出力・創造性の強化」「社員の成長・自律性の強化」だ。
また働き方変革は、社員の行動や意識の変革を促す施策と、そのための環境整備の施策を両輪として推進される。行動の変革施策では、社内コミュニケーションの活性化や社内の動きの可視化に関わる施策が最も多く、次いで会議体・会議運営の見直し、デジタルによる情報・知識の共有に関わる施策が多い。
本稿で提供するPDFでは、働き方改革の実態と傾向について、その全貌を確認できる。ほかにも内田洋行知的生産性研究所が提供する、働き方変革のコンサルティング「Change Working コンサルティング・サービス」について、その方法論と成功要件などをより詳細に解説。どのような企業がどのような方法でこのサービスを利用し、働き方変革に成功したのかが明らかになる。働き方変革を目指す企業のご担当、経営層の方には、ぜひご一読いただきたい。
提供レポートのご案内
内田洋行「知的生産性研究所」働き方変革
≪目次≫
- 変革で目指すのは二つのハピネスの実現
- 好感度層の社員から変革の流れを拡げる
- 働き方変革コンサルティグ実績の概要
- 働き方変革の目的と行動変革施策、環境整備施策など代表的な傾向
[PR]提供：内田洋行