【特別企画】

30万人を擁する日立グループの人財部門は、なぜBIツールを導入したのか!?

[2016/04/20 08:30] ブックマーク ブックマーク

データ分析

人財・総務部門にもBIツールが必要なワケとは

人財・総務部門のBIツール導入における3ポイント

1. 難しい関数などを必要としない
2. 分析や解析に時間がかからない
3. アカウント費用などのランニングコストを抑えられる

日立製作所は、海外拠点を含めたグループ会社数が約900社、社員数約30万人の日本有数の規模を持つ企業だ。同社は、グローバルな人事情報共有のために人財データベースの分析を行っているが、当時使用していたツールは、IT部門がスクラッチで構築したもので、分析面での機能が人事管理部門の求めるレベルに達していないという課題があり、今回、レポーティング・ダッシュボード・分析など、多彩な機能を持つビジネスインテリジェンス(BI)を新たに導入した。

詳細はPDFを御覧ください。
→PDFダウンロードはこちら

日立製作所がBIツールの選定をするうえで、重要な点が3つあった。1つは、既存のグローバル人財データベースでは充実していなかった分析や集計作業を、テンプレートを利用する事でワンクリックで行えるようにする事。2つめはドラッグ&ドロップでダッシュボードやアドホックレポートを作成できるなどの手軽な操作性である事。3つめは運用するにあたってのコストメリットとの事だ。

では、こういったポイントをクリアにしつつ、日立製作所の人財部門にマッチしたBIツールとはどういったものなのだろうか。日立製作所 人財統括本部 笹谷和弘氏に取材を行い、資料としてまとめた。人材・総務・システム運用をご担当される方に是非一読いただきたい。

(マイナビニュース広告企画:提供 株式会社レジェンド・アプリケーションズ)

1343
2
30万人を擁する日立グループの人財部門は、なぜBIツールを導入したのか!?
2016-04-20 08:33:02
株式会社 日立製作所は、海外拠点を含めたグループ会社数は約900社、社員数約30万人の日本有数の規模を持つ企業だ。同社は、グローバルな人事情報共有のために人財データベースの分析を行っているが、当時使用していたツールは、IT部門がスクラッチで構築したもので、分析面での機能が人事管理部門の求めるレベルに達していないという課題があり、今回、レポーティング・ダッシュボード・分析など、多彩な機能を持つビジネスインテリジェンス(BI)を新たに導入した。
https://news.mynavi.jp/itsearch/2016/04/11/legenndapplication_index.top.jpg
株式会社 日立製作所は、海外拠点を含めたグループ会社数は約900社、社員数約30万人の日本有数の規模を持つ企業だ。同社は、グローバルな人事情報共有のために人財データベースの分析を行っているが、当時使用していたツールは、IT部門がスクラッチで構築したもので、分析面での機能が人事管理部門の求めるレベルに達していないという課題があり、今回、レポーティング・ダッシュボード・分析など、多彩な機能を持つビジネスインテリジェンス(BI)を新たに導入した。

会員新規登録

初めてご利用の方はこちら

会員登録(無料)

一覧はこちら

今注目のIT用語の意味を事典でチェック!

一覧はこちら

ページの先頭に戻る