とはいえ、今後、米国外にもApple Pay Cashを展開していくとき、Apple Pay Cashの為替の問題がどうなるのか、という点に興味がある。通常、クレジットカードを使って海外で買い物をすると、そのときのレートに手数料が上乗せされて日本円に換算されて請求されることになる。

Apple Pay Cashがもし日本で始まって、それをアメリカで使おうとした場合、同様の処理が行われることになるのだろうか。

例えば海外通貨を扱えるような銀行口座を持つような感覚になるのか、通貨ごとにキャッシュカードがセットアップされるのか。そのあたりの仕組みについても、まだ明らかにはなっていない。なにしろ、米国内で、米ドルだけでスタートするサービスだからだ。

Apple Payも、FinTechの1つとして考える事ができる。FinTechというと、どちらかと言えばスタートアップ企業が頑張って取り組んでいるというイメージがあって、これまでの常識を大きく覆す姿に期待を寄せたくなるが、実際のところは、日々の生活に根付いたお金に関する諸問題を、モバイルを中心としたテクノロジーで解決していく事に他ならない

果たして、Appleは10年前、金融サービスに関わることになるだろうと考えてiPhoneを発売したのだろうか。そこも含めていろいろと想像が膨らむところではある。

松村太郎(まつむらたろう)
1980年生まれ・米国カリフォルニア州バークレー在住のジャーナリスト・著者。慶應義塾大学政策・メディア研究科修士課程修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、キャスタリア株式会社取締役研究責任者、ビジネス・ブレークスルー大学講師。近著に「LinkedInスタートブック」(日経BP刊)、「スマートフォン新時代」(NTT出版刊)、「ソーシャルラーニング入門」(日経BP刊)など。ウェブサイトはこちら / Twitter @taromatsumura