矢野経済研究所が1月5日に発表した「文具・事務用品市場に関する調査結果 2015」によると、2015年度(2015年4月～2016年3月)における国内文具・事務用品市場は、前年度のマイナス成長から反転して0.1%増の4,698億円となる見込みだという。

国内文具・事務用品の分野別市場規模推移と予測

2014年度の国内文具・事務用品市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比0.6%減の4,662億円であった。景気後退期以降2011年度までは法人需要を中心に低迷が見られていたが、2012年度以降は筆記具が大きく拡大し、市場規模全体を押し上げているという。一方、2014年度は筆記具は引き続き拡大したものの、紙製品や事務用品の落ち込みをカバーするまでには至らず、市場全体は微減推移となったとのことだ。

2014年度を分野別に見ると、筆記具が前年度比 3.8％増の928億円、紙製品が前年度比 0.7％減の1,656億円、事務用品が同 2.3％減の 2,078 億円であったという。

筆記具は3期連続のプラス成長で、2012年度以降、水性ボールペンのヒット商品が市場拡大を牽引。また、主要メーカー各社が投入する高機能・高付加価値を訴求する商品は、消費者需要を着実に捉え、2014年度は調査対象7品目のうち、マーカー類（油性・水性）を除く5品目で前年度を上回ったという。

国内ボールペン市場の規模推移と予測

2014年度の国内ボールペン(水性ボールペンと油性ボールペンの合算値)市場規模はメーカー出荷金額ベースで前年度比5.8%増の439億円となり、水性ボールペン・油性ボールペン共にプラス成長となった。

今後も水性ボールペン・油性ボールペンとも引き続き市場拡大が見込まれるものの、落ち着きが見られることから、その成長率は鈍化するものと同社は考えている。

2014年度の国内シャープペンシル市場規模(本体及び替芯)はメーカー出荷金額ベースで、前年度比5.1%増の145億円だった。主要メーカー各社が投入した、芯が折れないといった高機能・高付加価値を訴求した新商品によって消費者需要が活発化し、主要ターゲットである中高生の減少など少子化による構造的なマイナス要因がある中での市場拡大となったという。

国内シャープペンシル市場の規模推移と予測

紙製品は、当該分野で5割以上の構成比を有する封筒が消費増税の反動減などの要因で前年度割れとなったが、手帳類やノートは、近年、個人向け需要が好調となっており、特に手帳類は2011年度以降拡大基調が続いているという。

事務用品は、調査対象13品目のうち、前年度を上回ったのはファイル類、事務用のりの2 品目に留まり、デジタル化の進展など、オフィス環境の変化や依然として続く経費削減など、法人需要の停滞に影響を受けているという。