パイオニア、船井電機にAV事業売却との報道について公式コメント

パイオニアは5月15日、同社のAV事業売却に関する一部報道に対し、「当社が発表したものではありません」との公式コメントを発表した。同社は、AV事業の見直しについて様々な検討をしているが、交渉先として報じられた船井電機への売却をはじめ、決定した事実は何もないとしている。

同日午前、共同通信など複数の報道機関が、パイオニアがAV事業売却に向けて船井電機と交渉入りする可能性があると報じた。これらの報道によると、パイオニアは、映画や音楽のインターネット配信が普及したことが影響し、AV事業の収益改善が困難になったことから、カーナビなどの自動車向け機器の事業に経営資源を集中する考えであるという。