米Intelは1月19日 (現地時間)、2011年第4四半期 (2011年10月-12月)決算を発表した。タイの洪水の影響によるハードディスクドライブ(HDD)の供給不足、欧州や中国の景気減速などからPCのコンシューマ需要の鈍化が懸念されたが、前年同期比6%の増益を達成した。
第4四半期の売上高は139億ドルで前年同期比21%増。純利益が34億ドルで同6%増 (1株あたりの利益0.64ドル)。PC関連企業が苦しむ中で、Intelは力強さを示した。
グループ別では、PCクライアントグループが売上高90億ドル(前年同期比17%増)、データセンターグループが27億ドル(同8%増)、他のIntelアーキテクチャグループは11億ドル(同35%増)だった。Atomを除くCPUとチップセットのASP (平均販売価格)は前期から横ばい。Atomマイクロアーキテクチャは売上高1億6700万ドルで前年同期比57%減だった。
2011年通期では、売上高540億ドル(前年度比24%増)、純利益129億ドル(同13%増)、GAAP EPSが2.39ドル(同19%増)で、いずれも過去最高だった。
2012年第1四半期(2012年1月-3月)については、売上高128億ドル(±5億ドル)、グロスマージン63%(±2%)と予測している。季節的に売上げが減少する期間だが、HDDの供給不足の影響が続くため、例年よりも大きな落ち込みを予想している。
