IDC Japanは9月27日、国内ITサービス市場におけるベンダー競合分析結果を発表した。これによると、2010年3月期(2009年度)、売上高1,000億円を超す主要ベンダーの国内ITサービス売上高は軒並みマイナス成長となり、プラス成長を達成したのはCTCと野村総合研究所のみだった。

IDCの定義による国内ITサービス売上高が1,000億円を超す国内主要ITサービスベンダーの2009年度国内ITサービス売上高は、12社中10社でマイナス成長となり、2桁のマイナスを記録したベンダーも3社あった。

そうしたなか、CTCとNRIはプラス成長を達成しており、NTTデータも小幅なマイナス成長にとどまっているが、これらの共通点としてITアウトソーシングの売上比率が高いことが指摘されている。不況下でも一定の売上を生み出すITアウトソーシングが業績を下支えした。

この結果、NTTデータの国内ITサービス売上高ランキングは前年の4位から3位へ、CTCとNRIはそれぞれ9位と10位から8位と9位へと順位を上げている。

2010年度に入っても急激な市場環境の好転は見込めないなか、各ベンダーはグループ体制の見直しを通じてサービスデリバリーや経営の効率を高めつつ、クラウドなど新たなサービスにも積極的に投資し始めている。今後の動きとして、新たな投資分野発掘のためのコンサルティング力強化、成長の機会を求めた海外市場進出など、売上高の再成長に向けた動きも活発になってくることが挙げられている。

国内ITサービスベンダー ITサービス売上高成長率とITアウトソーシング比率(2010年3月期)　資料:IDC Japan

※バブルの大きさは各社のITサービスの売上高を示す