IDC Japanは8月26日、国内コラボレーティブアプリケーションについて、2009年の市場規模実績と2014年までの市場規模予測を発表した。これによると、2009年の同市場規模は666億円、前年比成長率はマイナス4.3%となった。

2010年は経済の回復に伴い停滞していた更新需要が回復するも成長率は0.7%と下げ止まり、同市場規模は670億円の見込みで、2011年以降は成長率が2~3%台で推移すると同社では見ている。2009年~2014年の年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)は2.6%で、2014年には756億円に達すると見込まれている。

同社では、、国内コンテンツ/コラボレーティブアプリケーション市場を、「統合コラボレーティブ環境」「メッセージングアプリケーション」「チームコラボレーティブアプリケーション」「会議アプリケーション」「ソーシャルプラットフォーム」「コンテンツ管理ソフトウェア」「エンタープライズポータル」「検索/ディスカバリーソフトウェア」という8つのソフトウェアに分類している。

コラボレーティブアプリケーション市場の5割程度を占める「統合コラボレーティブ環境市場」は、大企業・中堅企業で導入が一巡し、更新需要が中心となり成長を支えているという。2009年の同市場は、前年比成長率マイナス4.9%(338億円)だったが、公庁や地方自治体の公共機関や電力などの公益事業が市場を下支えした。2009年~2014年のCAGRは2.4%、2014年の市場規模は382億円と予測されている。

エンタープライズポータル市場は、企業の情報系・業務系システムのフロントエンド基盤からコラボレーティブ環境でのプラットフォームとして導入が拡大しているという。2009年は不況により大企業を中心とした新規需要が減少し、前年比成長率はマイナス1.9%(131億円)だった。同社では、同市場は統合コラボレーティブ環境アプリケーションやチームコラボレーティブアプリケーション、SaaS型サービスなどとの競争が激しくなると見ている。

同社では、コラボレーティブアプリケーションは社内の情報共有から会社間の情報共有へ、組織間から個人間へと、コラボレーティブ環境が広がっているが、その一方、情報漏洩のリスクが高まり、企業のコンテンツ管理の重要性が増していると指摘している。

国内コラボレーティブアプリケーション市場 売上額予測(2007年~2014年) 資料:IDC Japan