ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は、4Kテレビの家電量販店における販売動向および消費者の購入意向に関する調査を実施し、その結果を発表した。

各メーカーが2013年以降に本格的な展開を始めた4Kテレビは当初、50型台や60型台が中心だったが、2014年は40型クラスも加わり7月時点ではラインナップが45モデルまで増えた(2013年時点のラインナップは13モデル)。

調査によると、2014年11月第2週(11月3～9日)における家電量販店での4Kテレビ販売は、金額構成比が24%にまで急増。50型以上の薄型テレビに限れば51%と、初めて50%を超えている。販売数量ベースでの構成比でも薄型テレビ全体に対して6%、50型以上では34%となっており、とりわけ大型テレビを志向する購入検討者に対して高い訴求力を持っていることを示す結果となった。

【図1】4Kテレビ 販売数量・金額構成比推移

なお、GfK Japanでは2014年7月に消費者調査も実施しており、このうち事前検討をせずに4Kテレビを購入したと回答した割合は、過去半年以内のテレビ購入者の24%に上った。同社では、4Kテレビの高精細な画質に惹かれてその場で決断した消費者は少なくないと分析している(回答者：過去半年以内にテレビを購入したと回答した16～69歳の男女460名、1年以内にテレビを購入する予定があると回答した16～69歳の男女460名)。

【図2】テレビ購入意向者 4Kテレビの認知

この消費者調査によれば、1年以内にテレビを購入する予定があるという消費者のうち、4Kテレビについて「どういうものか特徴まで知っている」「名前を聞いたことはある」という回答者は92%だった(前者が41%、後者が51%)。イメージとして「画素数が非常に多い」と回答した人が68%、「フルハイビジョンよりも映像が精細」と回答した人が62%と、その特徴について認識している人が調査対象者の過半数に上ることが明らかになっている。

また、4Kテレビを認知している消費者では、購入を検討する割合は43%だった。このうち、20代以上に限れば61%となっており、若い世代を中心に関心が高まっていると同社では分析する。