阪神淡路大震災から20年、もしオフィスで震災にあったら?

1995年1月17日に起きた阪神・淡路大震災からちょうど20年。防災について考えをめぐらさずにはいられないが、会社員にとっては「オフィスで震災にあってしまったら」という想定も必要だろう。

三井不動産は1月16日、霞が関ビルディングにて、入居企業を招いた「オフィスワーカーにわかりやすい防災訓練見学会」を行った。訓練の様子と最新の防災センターから、オフィスで被災した場合の対応を探っていきたい。

オフィスで震災にあった場合

訓練はオフィス内で地震に遭遇した場合を想定されて始まった。地震速報に続き揺れが襲ってくると、全員まずは机の下に。ヘルメットをかぶり、揺れがおさまるのを待つ。

ここで気を付けなければいけないのは、キャビネットなどの倒壊だ。今回は、壁際にいた社員に倒れ掛かってきて足がはさまってしまったという設定。数人で動かそうとするも、びくともしない。

同ビルでは、落ち着いてビル内の防災センターに連絡することを呼びかける。程なくしてバールと担架を持ったセンター員が駆けつけ、バールを使用してキャビネットから社員を救出することに成功した。

一方、地震のショックにより心配停止となった社員に対しては、心臓マッサージとAEDによる応急手当てを。救急車が到着するまでの時間は平均6分と言われている。まして震災にあっては、その場の手当てが重要となってくる。

「エディ、大丈夫か!」声をかけながらの手当てにより、心臓が動き出したエディ。担架に乗せる場合もAEDは外さず、またなるべく大勢で担ぎ上げることが必要だという。

ここで火災の発生が確認された。1人が防災センターへ連絡している間、ほかの2名が消火器を使用するが、火の勢いはおさまらない。そこへやってきた防災センター員はビル内の消火栓より放水、無事に火を消すことができた。

最新の防災センターとは

同ビルでは、1月16日に防災センターをリニューアル。ロビー側の壁面をガラス張りにし、内部で何が起こっているのかオフィスワーカーにわかりやすく、災害時だけでなくふだんの訓練の様子も随時見られるようになったそうだ。さらに両脇に設置したデジタルサイネージで随時情報を提供できるようになった。

また、防災センターの機能向上として、9面マルチモニターの情報ウォールや電子ホワイトボード、執務デスクの監視モニター設置など、災害時の対応の見える化、迅速化を進めたという。地下3階地上36階のビルに組み込まれたデータを取り込み、破損箇所がないか、あるとしたら規模はどのくらいかなど、自動で解析することも可能だ。

1日の多くの時間を過ごすオフィス。何かあったときに在席している可能性は高い。これを機会に、災害時会社でどのように行動するべきか、また会社やビルの対応は問題なさそうなのか、確認しておくことをおすすめしたい。自分の身を守るために行動できるのは自分しかいないのだから。