ジーエフケーマーケティングジャパン(GfK Japan)は17日、薄型テレビの国内販売動向ならびに2013年、2014年の市場見通しを発表した。薄型テレビの販売金額は2013年11月、28カ月ぶりのプラス成長に転じ、2014年には販売台数が4年ぶりに前年を上回る見通しだ。

薄型テレビ 販売台数推移(予測含む)

2013年11月の薄型テレビ販売は、販売台数では前年同期比12%減とマイナス成長が継続したものの、販売金額では同年比8%増とプラス成長となった。50インチ以上の大画面テレビや4Kテレビなどの高価格モデルの販売拡大によるもので、販売金額が前年比でプラス成長となるのは、アナログ放送が終了した2011年7月以来、28カ月ぶりとなる。

また、薄型テレビの通年販売台数は、2013年の620万台を底に回復すると予測されている。2014年はエコポイント制度やアナログ放送終了による特需の反動減が和らぐことから、前年比2%増の630万台とプラス成長に転じる見通しだ。

2014年3月には消費増税前の駆け込み需要により、2桁成長が見込まれる。同社の消費者調査によると、テレビ購入予定者の75%が消費増税前にテレビの買い換えや買い増しを検討しているという。ただし、この販売増は2014年4月以降の反動減で吸収されるため、増税前の駆け込み需要は、2014年通期の販売台数および販売金額には影響を与えないと考えられている。

50インチ以上における4Kテレビの構成比

薄型テレビ市場を牽引している4Kテレビの販売動向をみると、50インチ以上の薄型テレビに対する4Kテレビの構成比は、2013年11月に数量ベースでは12%、金額ベースでは27%といずれも過去最高の数値となった。年末商戦では更なる拡大が期待されており、2013年通年の4Kテレビの販売台数は3万台を見込んでいる。

テレビ購入予定者を対象に4Kテレビの認知度を調べたところ、全体の57%が「名前を聞いたことがある」、32%が「特徴まで知っている」と回答し、実際に購入を検討している消費者は28%だった。購入検討に至らない要因としては、「価格の高さ」や「モデルラインナップの少なさ」などが挙げられた。