自分がもし病気やけがになった場合、ふだんの生活が一時的にできなくなることも少なくありません。そこで今回は、急に入院するときになった場合の、会社への対応方法等をまとめましたので参考にしてみてください。
■まずは連絡を
急な入院ともなれば出社できずに、仕事に支障が出る可能性も高くなります。わかった時点ですぐに連絡をし、その旨伝えるようにしましょう。一度出社する余裕があれば、その際に伝え、引き継ぎ等の準備をします。できない場合は電話などで直接上司に連絡しましょう。自分で電話できないときのために、家族に連絡先を前もって伝えておくと安心です。
■入院期間と有給休暇を確認しよう
入院期間が比較的短期であれば、有給休暇を使って休むケースが多くなります。最初の段階で入院予定期間がわかっていれば、その日数と有給休暇の日数をてらし合わせて確認しておきます。わからない場合は会社に確認しておきましょう。
入社して間もない、若しくは有給休暇がほとんど残っていないといった場合には、病気欠勤(休職)の扱いになります。この場合は有給休暇と違い給料が支払われませんが、休業期間が3日間を超える場合は健康保険や共済組合などが、給料の3分の2の額を傷病手当金として支給してくれます。ただし労災保険の給付対象である場合や、病気等以外の入院(美容整形など)は健康保険の対象外となります。
このときは病院から診断書をもらい会社へ提出する必要があるので忘れないように。傷病手当金は最長1年6カ月の支給期間がありますが、会社によって休職制度が異なる場合があるので、事前に調べておきましょう。
■入院費やお見舞い金の問題
長期入院ともなるとその費用も心配になりますが、高額療養費制度により自己負担限度額を超えた分は全国健康保険協会等から支給されます。更に民間の保険等に加入していれば負担はかなり軽減されるでしょう。
また会社からお見舞い金などがでることもあります。また、それとは別に上司や同僚などが心配して個人的に用意してくれることも。この場合は退院したらお礼の手紙や品を渡せるようにしておきましょう。
急な入院になれば周囲に迷惑をかけてしまいますが、理解や支えがあるからこそ安心して入院・療養することができます。会社や家族に感謝しつつ、一日でも早く仕事に復帰できるようゆっくりと身体を休めることに専念しましょう。
