米Appleは今年後半から来年初頭にかけてのリリースが噂される次世代iPad(仮に「iPad 3」とする)の製造に向け、サプライチェーンの調整を行っているという。その目的は製造コストダウンによる価格競争力の維持で、今年後半にも続々登場するといわれるライバルのタブレット製品を寄せ付けないことが目的となる。台湾Digitimesが7月26日(現地時間)に報じている。
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iPad 2 |
Digitimesは、Novatek Microelectronics、Richtek Technology、Capella Microsystems、Integrated Memory Logic (iML)といった台湾ベンダー4社が新たにiPad 3のサプライチェーンに加わったという業界関係者の話を紹介している。iMLがプログラマブルガンマ/ Vcomバッファの技術ソリューション、NovatekがLCD駆動IC、Capellaがアンビエントライトセンサー、RichtekがパワーマネジメントICをそれぞれ担当するようだ。この各社はICや電力制御技術の設計ベンダーということになるが、この動きが意味するところはAppleがコストダウンを念頭に置いているということだと同紙では説明する。今回話題に上った4社が提供するのはディスプレイパネルまわりの技術が中心となっているが、これはiPad部品の中でも最も高価なパネル部分のコストダウンを行い、結果として価格の現状維持や低価格化を達成するというの狙いだというわけだ。
