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花粉問題対策事業者協議会専門家理事・妹尾堅一郎氏 |
花粉問題対策事業者協議会はこのほど、来春の花粉飛散の本格シーズンを前に、同協議会の取り組みを紹介する「秋季フォーラム」を開催した。
同協議会は、花粉問題に取り組む企業や研究機関が中心となり、その取り組みを多様な角度から検討し、より効果的かつ効率的な対策を進めるために結成されたという。同協議会専門家理事の妹尾堅一郎氏は、「花粉問題対策の"合わせ技"ができるように、産学官の皆さんにお声掛けをして結成した。現状では、市販の花粉対策品は統一表示になっていないため、一般消費者に分かりやすいように標準化を目指していきたい」と述べた。
まずはスギ花粉に着目し、飛散する過程で破断して小さくなった花粉を「花粉片」と名づけたとのこと。そして、花粉と花粉片の対策を示した「花粉問題対策イメージ図」が今回初のお披露目に。「生成」「飛散」「曝露(屋外/屋内)」「発症」の各段階に分けて、対策前(現状)と対策後をチャートで表した。
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「花粉問題対策イメージ図」 |
なお同協議会には、幹事会員(サントリーホールディングス、ダイキン工業、武田薬品工業、日油、三菱電機、ユニ・チャーム)、一般会員(ADEKA、ウェザーニューズ、NTTドコモ、塩野義製薬、田辺三菱製薬、帝人ファーマ、名古屋眼鏡、ロート製薬)、アドバイザー(独立行政法人産業技術総合研究所、独立行政法人森林総合研究所、独立行政法人農業生物資源研究所、独立行政法人理化学研究所)、オブザーバー(文部科学省、林野庁、経済産業省、山形県鶴岡市)が参加している(2014年12月時点)。
