NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」は11日、個人投資家を対象に実施した「株式投資とソーシャルメディア」に関する調査結果を発表した。それによると、Twitterの情報が投資判断に影響していると答えた個人投資家は2割弱となった。

同調査は、2013年6月6日～12日の期間にインターネット上で行われ、20代以上の男女596名から有効回答を得た。

まず、株式取引を行っている人にソーシャルメディアの利用状況を聞いたところ、最も多かったのは「Facebook」で32.6%。以下、「Twitter」が23.2%、「LINE」が16.9%と続いた。また、投資に関わる事柄(取引商品、取引状況、証券会社など)についてソーシャルメディアで投稿したことがある割合は、「ブログ」が33.0%で最多。次いで、「Twitter」が23.9%、「mixi」が21.7%となった。

Twitterの情報が投資判断に与える影響について尋ねると、「影響すると思う」は3.7%、「やや影響すると思う」は13.8%となり、合わせて2割弱の17.5%を占めた。

Twitter上の口コミによる投資判断への影響

Twitterに影響を受けている個人投資家(「影響すると思う」＋「やや影響すると思う」)の特徴を年代別に見た場合、20代が5.8%、30代が35.6%と、若い世代が計41.4%に上った。投資スタイルを見ると、取引頻度は「週に1回以上」の人が34.5%と高い傾向にあった。また、リスク性の高い信用取引による保有状況は20.2%と、「影響しない＋やや影響しないと思う」と答えた人の10.5%より9.7ポイント高くなっていた。

株式取引を行う際に閲覧している投資関連情報サイトについて聞いたところ、1位は「Yahoo!ファイナンス(無料版)」の58.1%。以下、2位は「日経電子版」の34.1%、3位は個人投資家向けソーシャルメディア「みんなの株式」の14.9%、4位は「ロイター」の14.3%、5位は「朝日新聞デジタル」の13.4%と続いた。

今後の投資意向については、「安定志向を維持する」が圧倒的に多く50.5%。次いで、「積極的に売買を行いたい」が15.6%、「安定志向に切り替えたい」が12.1%、「売却して株取引をやめたい」が8.6%、「取引を再開したい」が6.9%となった。gooリサーチは「アベノミクス相場においても慎重な姿勢がうかがえる」と分析している。