電通は1日、「孫への教育資金贈与非課税制度」導入を受け、同制度に対する祖父母の意識調査を「育Gプロジェクト」において実施し、その結果を発表した。調査対象は、関東1都6県(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県。栃木県、茨城県、群馬県)に在住する、この1年以内に会った小学生以下の孫がいる50歳以上の祖父母。調査期間は3月1日～3日、調査方法はインターネット、有効回答数は2,000名。

まず、「孫への教育資金贈与非課税制度」に関する認知度を調べたところ、「知っている」は61.8%、「聞いたことがある」は23.7%となり、合わせて認知度は85.5%に上ることが判明。祖父母別に見ると、祖父86.1%、祖母84.8%と、ともに高い認知度となった。

同制度に対する考えを尋ねると、「よいと思う」は15.7%、「まあよいと思う」は36.1%となり、両者を合わせると半数以上の51.7%が「よいと思う」と回答。祖父母別に見た場合、「よいと思う」の計は、祖父57.3%、祖母46.1%と、祖父の方が評価が高かった。

孫への贈与意向については、「贈与したい」が6.6%、「贈与を検討してみたい」が37.9%となり、合計44.5%が「贈与意向あり」と考えていることがわかった。また、孫と同居している祖父母では、過半数の52.1%が「贈与意向あり」と答えていた。

贈与意向者に対し、孫への教育資金贈与希望額を聞いたところ、最も多かったのは「100万円未満」で21.6%。以下、「400万～500万円未満」が14.8%、「100万～200万円未満」が14.3%、「200万～300万円未満」が13.4%と続き、「1,500万円以上」も8.5%いた。平均は約482万円で、同調査における祖父の平均年収約464万円と近い金額となったほか、祖父のこづかい10年分約492万円(月4.1万円×12カ月×10年)ともほぼ同額となった。

平均贈与希望額と平均年収(出典:電通Webサイト)

サポートしたい孫の教育費については、「大学の費用」が44.2%で最多、次いで、「高校の費用」が26.2%、「スポーツ・芸術など特殊な教育の費用」が19.8%。一方、贈与意向のある祖父母では、「大学の費用」が51.2%、「高校の費用」が32.0%、「スポーツ・芸術など特殊な教育の費用」が18.3%となった。これらの結果から、祖父母は学費以外の教育費もサポートしたいと考えていることが明らかになった。

「育Gプロジェクト」とは、孫育てを楽しみながら活動しているシニア男性を「育G(イクジイ)」と名付けて応援するプロジェクト。