TERASSは2月17日、「2026年 買って損しない街ランキング 2026」を調査した。同調査は2025年11月～12月、TERASS所属の不動産エージェント、およびTERASS以外の不動事業者の従事者100名を対象に、インターネットで実施した。
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資産価値が確実視される「王道の街」
今回の調査では、住宅価格の高騰が続くなか、利用者の6割以上が「資産性を重視する傾向」にあるとの実感を背景に、プロの視点から「資産価値の維持・向上が期待できるエリア」を選出した。
資産価値が確実視される「王道の街」1位には、大規模再開発が進む「品川」が選ばれた。2位は「麻布十番・六本木」、3位は「武蔵小杉」となった。
今後の成長が期待される「穴場の街」では、地価上昇が著しい足立区の「北綾瀬」が首位となり、リニア新駅予定地の「橋本」、区画整理や再開発で街の若返りが魅力の「登戸」が続いた。
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今後の「伸びしろ」が期待される「穴場の街」
共働き世帯の現実的な予算である「8,000万円以下で資産性を狙える街」では、都心へのアクセスと子育て環境が支持された「海老名」が1位を獲得。2位は「北千住」「武蔵小杉」、4位には「藤沢」「辻堂」「船橋」といった都心から1時間前後のエリアもランクインした。
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ファミリー層が現実的な予算で資産性を狙える「8,000万円以下の街」
不動産のプロの実感として、半数以上が「7割以上のお客さまが資産性を重視している」と回答した。また、6割以上が「資産性を重視するお客さまが増えている」とも答えている。
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住宅購入時に「資産性」を重視する人が多い目
資産性を見極めるうえで重視している点を尋ねると、「都心部(中心部)への移動時間が短い」「複数路線が乗り入れている」「再開発が予定・進行されている」「商店街などに活気がある」が上位に並んだ。プロは資産性を見極める指標として、「都心への交通利便性」「再開発や人口推計などの将来性」「自治体の支援体制を含めた住環境」3点を重視していることがわかった。
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不動産のプロが資産性の高い街を見極めるうえで重視していること
