生活者の意識・実態に関する調査を行っているトレンド総研は、「消費者のモノの選び方に関する意識・実態調査」を実施した。

調査は6月20日～24日の間、楽天リサーチを通じて実施。普段商品を購入する際に意思決定となるポイントについての意識と実態について20代～60代の男女500人が答えた。

調査の結果、全体の78%が「商品に関する“数字”が購入のきっかけ・決め手となる」と回答。具体的には、「価格(割引されているかどうか)」(53％)、「価格(正規価格)」(53％)が同率で最多の回答を占め、以下「容量」(26％)、「含有成分の量」(16％)と続いた。

また、数字を意識する商品カテゴリーでは、1位が「食品・飲料」で82%。以下、「家電・デジタル製品」(45%)、「衛生用品」(42%)、「化粧品」(25%)、「洋服・ファッション関連商材」(26%)、「市販薬」(23%)などが並び、使用頻度が高い日用品類のほか、スペックや、有効成分量など数字で表されることが多い商品が特に数字が意識されている傾向が明らかになった。

一方、73％が「数字の算出方法や根拠を見極められる自信がない」と回答。約7割は数字を見極める自信がないと答え、多くの人が表面的な数値の大小やイメージだけで“なんとなく”意思決定をしている可能性が高く、63%が、「信憑性や確実性を疑問・不安に思う」とも答えている。

こうした調査結果に対して、マーケティング・サイエンスとマーケティング・リサーチが専門で、中央大学大学院戦略経営研究科の朝野煕彦教授は「“数字”は商品の様々な特徴を表す方法として使われており、“数字”が出ていることで、消費者への説得性は増すと考えられる。しかし、消費者はそれが本当にメリットなのかを見極められていないことも多く、これらの“数字のテクニック”に惑わされていることもある」とコメント。

また、「“数字のテクニック”の活用例は様々ある。金利やカロリーなどはわかりやすいものだが、他にも薬の有効成分などは冷静に見てみないとわからない可能性がある」と指摘。具体例として、貼り薬の例を挙げ、「貼り薬の形態が同じ場合、有効成分の濃度が2倍だと効きそうに見えるが、きちんと見ると有効性分量は同じ。つまり、濃度は2倍でも2倍の効果を担っているわけではなく、効果は変わらない」と数字に隠された印象を変えるための技法を説明している。