Microsoftは17日(現地時間)、セキュリティホールなどに起因するぜい弱性や、その悪用例、マルウェアの状況をまとめた「セキュリティインテリジェンスレポート(SIR)」のリリースを発表した。2006年から数えて第14版となる。今回のSIRでは、リアルタイム保護を提供するマルウェア対策ソフトウェアが、マルウェア感染に対してどの程度効果があるのかを発表。
同レポートによると、「リアルタイム保護されていないコンピューターは、保護済みコンピューターに対して、およそ5.5倍以上の感染率」と報告され、リアルタイム保護の重要性を強く訴えている。また、「約24パーセントのコンピューターがリアルタイム保護が有効なマルウェア対策ソフトウェアを実行してない、もしくは期限切れのマルウェア対策ソフトウェアを使い続けている」という結果も発表。
OS(オペレーティングシステム)別の結果では、マルウェア対策ソフトウェアであるWindows DefenderがあらかじめインストールされているWindows 8がもっとも低く、保護されていないコンピューターの割合は、Windows 7 SP(Service Pack)1、Windows Vista SP2、Windows XP SP3、Windows 7 RTM(Release To Manufacturing version:製造工程版)の順に未導入率が高まっている。
保護されていないコンピューターが存在する理由として、同レポートでは、コンピューター購入時に同こんされていた、マルウェア対策ソフトウェアの使用期限が終わり、サブスクリプションを更新しないケースや、ユーザーが気付かない間にマルウェアがセキュリティ対策ソフトウェアを無効化にしているケース。ユーザーがパフォーマンス向上や楽観視した上で意図的に無効にするケースなどを挙げている。
なお、これらのデータは「悪意のあるソフトウェアの削除ツール(MSRT)」で、ユーザーが許可した場合にのみ提供されるデータを収集・分析し、導き出したと同レポートに記載されている。レポートは公式サイトや各国版からダウンロード可能。