garbs(ガーブス)は、企業の新卒採用活動および中途採用活動における、ソーシャルメディアの活用実態を明らかにするため、新卒採用、中途採用を行っている企業を対象に調査を実施した。同調査の結果によると、50％以上の企業が応募者のソーシャルメディアをチェックし、約1割は不採用にした経験もあることがわかった。調査期間は5月10日～5月31日、調査対象は新卒採用および中途採用を行っている企業約3,000社の人事、採用関係者(回答数：187社)。

応募者のソーシャルメディアアカウントのチェック

同調査によれば、人材採用と相性の良いソーシャルメディアはFacebookが圧倒的で、Twitterよりもブログのほうが高評価になっている。また、大手はYouTubeも参考にするとのこと。アカウントをチェックした結果、不採用にした経験があるのは全体としては1割、従業員規模50名以下の企業では、17.6％になっている。

応募者のソーシャルメディアをチェックする目的は、いずれの従業員規模でも「迅速な採用決済」が高い数値を示した。スピーディーな選考、採用通知が、競合との競争に勝つための手段と考えられているためではないか、と同社は分析している。

また、従業員規模規模を問わず、7割程度の企業が、従業員の紹介による採用活動を実施。従業員規模が500人以上の企業では、それより小規模な企業と比べて、実施の検討度合いが強いことも判明した。

アカウントを運用している企業では、社内への協力を依頼していない企業を除き、9割以上の企業が「協力に積極的」もしくは「お願いすれば協力してくれる」という結果となった。採用のためのソーシャルメディア運営に対し、従業員が全般的に協力的なスタンスをとっていることがわかったという。