Indeed Japanは9月14日、「職場におけるウェルビーイング」の調査結果を発表した。調査は2月〜3月、欧米亜8ヵ国の労働者15,197名(米4,002名、加1,510名、英1,517名、仏1,508名、独1,506名、蘭1,504名、印2,132名、日本1,518名)を対象にWebで行われた。

  • 『成長意欲が高い』労働者の割合

    『成長意欲が高い』労働者の割合

「ウェルビーイング」とは、個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念。

はじめに、職場におけるウェルビーイングへの期待値が1年前と比較してどのように変化したかを尋ねたところ、各国とも8割以上が「今の方が期待は大きい」「期待の大きさは変わらない」と回答。

また、『成長意欲が高い』労働者の割合を、(1)目的意識が明らか、(2)自分の仕事に満足感を持っている、(3)費やす時間のほとんどに幸福感を感じている、(4)職場ではほとんどの時間をストレスを感じることなく過ごしている、の4つの指標をもとに算出した結果、高い順にオランダ(34%)、アメリカ(29%)、フランス(27%)、カナダ(26%)、インド(24%)、イギリス(23%)、ドイツ(21%)と、いずれも20%以上を占めたが、日本はわずか7%にとどまり、労働者の多くが、ウェルビーイングが低い状態にあることがわかった。

  • 仕事には給料以上の価値があることもあるか

    仕事には給料以上の価値があることもあるか

次に、「従業員の気持ちを気遣う企業を見つけることは重要である」という考えに対する賛否を聞いたところ、8ヵ国すべてで「賛成」の割合が高い水準にあることが明らかに。賛成・やや賛成を合わせた割合が多い順に、インド(88%)、アメリカ・イギリス(85%)、カナダ・ドイツ(84%)、フランス(82%)、オランダ(79%)、日本(78%)という結果に。

一方、「仕事には給料以上の価値があることもある」という考えに「賛成」する人の割合は、日本以外の7ヵ国ではいずれも40%前後であったのに対し、日本は10%と圧倒的に低いことが明らかに。さらに「やや賛成」を合わせても、日本は45%と半数以下に。アメリカ(88%)やカナダ(86%)など他国に比べて、著しく低い結果となった。

  • 会社は従業員のウェルビーイングや幸福度を高めるためにできうることを全てやっているか

    会社は従業員のウェルビーイングや幸福度を高めるためにできうることを全てやっているか

続いて、「会社は従業員のウェルビーイングや幸福度を高めるためにできうることを全てやっている」と感じる割合を調べたところ、日本は24%で8ヵ国中最下位に。トップのインド(71%)とは約3倍の開きに。また、「会社は利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している」と感じる割合についても、日本は17%で8カ国中最下位。インドの63%とは約3.7倍の開きが見られた。

また、日本において、「自分の勤務先は利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している」と考えている調査対象者のうち、本人の『成長意欲が高い』割合は19%。一方で、「自分の勤務先は利益よりも従業員の利益を優先していない」と考えている調査対象者では、本人の『成長意欲が高い』割合は4%にとどまり、利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している企業では、そうではない企業に比べ、『成長意欲が高い』従業員がいる可能性が約5倍(4.75倍)という結果に。

  • 現在の職場に12ヵ月後もとどまっている可能性

    現在の職場に12ヵ月後もとどまっている可能性

最後に、日本において、『成長意欲が高い』100名と、『成長意欲が低い』1,418名に対し、“現在の職場に12ヵ月後もとどまっている可能性“を聞いたところ、『成長意欲が高い』従業員の実に83%が「非常に高い」「高い」と回答。対して、『成長意欲が低い』従業員では51%となり、従業員のウェルビーイングが高いほど、職場の定着率も上がると考える結果となった。