ランスタッドは7月27日、勤務先として魅力のある企業を調査する「エンプロイヤーブランドリサーチ2017」から、日本国内の調査結果をまとめたものを発表した。調査対象は世界25カ国・地域に居住する18～65歳、日本の有効回答は約5,300人。

柔軟な働き方やワークライフバランスが初のトップ5入り

まず同調査では、働き手が勤務先を選ぶ上で重視すると考えられる18項目を提示し、理想的な職場に欠かせないと思う項目を5つ選んでもらった。日本の回答は次の通り。

勤務先を選ぶ際に重要視する項目

「給与水準が高く、福利厚生が充実している」がトップ。「快適な職場環境」「安定した長期雇用」が続き、上位3項目は昨年と同順位だった。

このほか、昨年5位の「就業場所の利便性が高い」が7位にランクダウン。一方、昨年6位の「ワークライフバランスが実現しやすい」は4位に、昨年7位の「フレックスタイムや在宅勤務など、柔軟な勤務が可能である」は5位に順位を上げ、ともに初のトップ入りとなった。

グローバルでも、昨年4位の「ワークライフバランスが実現しやすい」は3位に、昨年9位の「フレックスタイムや在宅勤務など、柔軟な勤務が可能である」は7位にランクアップ。世界的にワークライフバランスや働き方の柔軟性が重要視されている状況が窺える。

しかし、日本の働き手は、大手企業に対してワークライフバンスを実現しづらいイメージを持っていることが判明。外資系含む日本国内の大手220社が「実際に自社の働き手に提供している」と考えられる価値を尋ねると、「ワークライフバランスの実現がしやすい」については全9項目中、最も評価が低かった。同社は「働き手が勤務先に求める希望と企業に対するイメージに大きな乖離が生じている」と分析している。