【2021年最新版】オンライン商談ツールの比較4選！無料で使えるツールも紹介

「テレワークでも商談を行いたい」
「コロナで営業の機会が減って困っている」

このように悩んでいる人におすすめのサービスが、オンライン商談ツールです。オンライン商談ツールは、顧客を直接訪問せずに、対面と変わらないスムーズなコミュニケーションを可能にします。

この記事は、おすすめのオンライン商談ツールを4つご紹介。導入メリットや活用するためのポイントも解説します。オンライン商談ツールに興味のある人は、ぜひご覧ください。

オンライン商談ツールとは

オンライン商談ツールとは、その名の通りオンライン（Web上）で、顧客と商談できるシステムまたはツールのことです。オンライン商談ツールを使えば、オフィスでなくとも、自宅やコワーキングスペースから遠隔で商談をおこなえます。

顧客を1人ひとり訪問する必要がないため、移動時間の短縮、交通費削減といった効果もあります。顧客側も好きな場所で対応できるので、多忙な人でも商談時間を作ってもらえる可能性が高まるでしょう。

顧客との円滑な商談を目的として作られているため、対面に比べてコミュニケーションしづらいといった心配もありません。高品質な映像・音声、資料の画面共有など各種機能が備わっており、対面と変わらない意思疎通が可能です。

コロナ禍の影響でオンライン商談が普及

ここ最近は、コロナ禍の影響でオンライン商談を導入する企業が増加しました。新型コロナウイルス対策で推進されたテレワークと相性が良く、多くの企業で採用されています。顧客側も、非対面であれば安心して商談に応じてもらえるため、今後さらに需要が高まるでしょう。

さらに、オンライン商談だけでなく、オンライン展示会も広がっています。オンライン展示会とは、バーチャル空間上に製品を展示し、顧客に閲覧してもらうイベントのこと。こちらも非接触・非対面で自社製品をアピールできるため、コロナ禍に対応した展示会として普及しました。

オンライン展示会で興味を持った顧客に、オンライン商談で対応すれば、宣伝から商談まですべてオンライン上で完結できます。コロナ禍で活躍するビジネスの場として、オンライン商談ツールは広がっているわけです。

オンライン商談ツールの6つの機能

オンライン商談ツールの主な機能を以下の表にまとめました。ご覧ください。

上記の機能により、対面の営業と変わらない円滑なコミュニケーションを実現します。スマートフォンから利用できる製品もあるので、状況を選ばずスムーズに商談を始められるでしょう。

「オンライン商談ツール」と「Web会議ツール」の違い

オンライン商談ツールと似たツールに「Web会議ツール」があります。どちらもオンライン上で人と会話できる点は同じですが、一番の違いはアプリの要否です。

多くのWeb会議ツールは、お互いにアプリをインストールする必要があり、顧客の利用ハードルが高くなります。

一方、オンライン商談ツールは、アプリのインストールが不要です。顧客の利用ハードルが下がるため、商談に応じてもらいやすくなるでしょう。オンライン商談ツールを使えば、社内外問わずオンライン上で簡単に会話ができます。

オンライン商談ツールの3つのメリット

ここまでの説明で、オンライン商談ツールの機能をお分かりいただけたと思います。さまざまな機能を持つオンライン商談ツールには、以下3つのメリットがあります。

1. 移動コスト削減による商談数増加
2. 遠方の顧客と簡単に商談可能
3. 社内教育に活用

具体的な理由を見ていきましょう。

1　移動コスト削減による商談数増加

オンライン上で商談ができるため、客先に移動する時間や費用といったコストを削減できます。移動時間がなくなる分、より多くの商談を設定できるでしょう。

対面の商談では1日の多くを移動時間に割きますが、オンライン上の商談であれば移動時間はゼロです。1日に設定できる商談数を増やせるので、成約数の増加も見込めます。

また、単純に商談数を増やすだけでなく、営業の研究・教育、新サービスや製品の考案といった時間に充てることも可能です。社員や製品の質が高まれば、さらに多くの商談機会を得られるでしょう。

2　遠方の顧客と簡単に商談可能

オンライン商談ツールを導入すると、遠方の顧客であっても簡単に商談ができます。従来のように、出張の日程や宿泊施設、交通機関の手配を考慮する必要がありません。商談場所の確保もしなくて良いので、スケジュール調整も楽になります。遠方の潜在顧客に対しても、積極的にリード獲得のために動けるでしょう。

また、ホームページに「全国対応」や「お問い合わせはオンライン対応も可能」と記載すれば、地方からの問い合わせが増える可能性も。オンライン商談ツールなら、これまでは対応できなかった遠方の顧客とも、問題なく商談をおこなえます。

3　社内教育に活用

オンライン商談ツールの多くは、録画機能を備えています。顧客の了解を取った上で録画すれば、商談内容を共有できるため、社内教育に活用できます。営業マニュアルよりも実際の商談の様子を見せたほうが、リアルな営業ノウハウを伝達できるからです。

先輩社員に同行させる方法もありますが、ノウハウを社内全体で共有できません。映像であればすべての社員に落とし込めるので、教育効率も上がります。また、何度でも見直せる点も映像ならでは。オンライン商談ツールで、良い商談事例を共有して、営業担当の教育に活用しましょう。

以上3つが、オンライン商談ツールのメリットです。反対に、デメリットはあるのか次の章で解説します。

オンライン商談ツールの2つのデメリット

何事にも、メリットがあればデメリットもあります。オンライン商談ツールを導入する前に、以下2つのデメリットを把握しておきましょう。

1. 通信環境の影響を大きく受ける
2. 社内外で理解を求める必要がある

それぞれ解説します。

1　通信環境の影響を大きく受ける

オンラインでおこなうため、通信環境の良し悪しが商談にも大きな影響を与えます。通信環境が悪いと会話が途切れ、最悪は商談が中止になることも考えられるでしょう。商談をスムーズに進めるためには、双方ともに安定したネット環境が必要です。

2　社内外で理解を求める必要がある

オンライン商談ツールを導入する際は、社内外ともに利用を理解してもらわなくてはなりません。顧客や営業担当の中には、対面の商談を大切にしている人・こだりがある人もいます。そうした人に、いきなりオンライン商談を勧めても、浸透させるのは難しいでしょう。

一方的に「とにかく利用しろ」と突きつけるのではなく、オンライン商談ツールのメリットを伝え、利用に向けて理解を得る必要があります。

このような2つのデメリットを事前に認識しておけば、導入後に混乱を招く可能性は低くなるはずです。

オンライン商談ツールの比較5選

オンライン商談ツールを提供するサービスは、数多くあります。たくさんのサービスを1つずつ比較するのは大変です。そこで、5つのサービスに絞って、それぞれの特徴を比較していきます。

「ベルフェイス」
ベルフェイス株式会社

「ベルフェイス」は、電話を使ったオンライン営業 に特化した「オンライン営業システム」です。接続方法は、電話版とWeb版の2種類があります。電話版は、 パソコン操作が苦手な顧客にも簡単に接続してもらえる方法です。

相手の操作手順はとてもシンプル。ブラウザで「ベルフェイス」と検索してサイトに訪問し、「接続ナンバーを発行」ボタンを押してもらうだけです。営業担当が相手に電話をかけ、 操作手順を口頭で説明できるので、接続方法で悩ませてしまうことがありません。

発行された4桁の接続ナンバーを教えてもらい、営業担当が自分の画面に入力すると接続完了です。電話回線のクリアな音質とwebカメラの映像で、円滑なコミュニケーションを図ることができます。

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「B-Room」
株式会社Bloom Act

オンライン商談ツール「B-Room」は、高品質な音声と画質により、顧客にストレスを感じさせない商談を実現します。 相手の表情もはっきりと映る高画質なので、スムーズな意思疎通が図れるでしょう。

接続方法は、URL接続と8桁のワンタイムパスワード接続の2つから選択します。ワンタイムパスワード接続は、相手のメールアドレスを知らなくても送れるため、新規顧客ともスムーズに商談に移れます。

音声自動テキスト化機能 により、商談中の会話がすべて保存されます。商談中にメモを取る必要がなくなり、より営業トークに集中できるでしょう。1つのルームに最大4デバイスから同時接続できるため、 複数人での営業が可能です。

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「meet in」
株式会社meet in

「meet in」は、URLを作成・共有して接続するオンライン商談ツールです。任意の文字列で作成したURLを相手に送り、相手が URLをクリックするだけで接続完了するシンプルな接続方法です。

画面共有、録画、契約書捺印、チャットなど、豊富な機能が搭載 されています。サーバーを介さない、P2P(ピアツーピア)通信による接続のため、安心のセキュリティ環境で使用できます。

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「ビデオトーク」
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

「ビデオトーク」は、スマートフォン利用に特化 したビデオ通話サービスです。相手のスマートフォンにビデオ通話のURLをSMSで送信し、URLをクリックしてもらうとビデオ通話がスタートします。PCからも利用可能です。

スマートフォンでお手軽に使えるため、遠隔地に住む顧客に向けたオンライン物件内覧、査定・修理の見積もり、診療など オンライン商談以外にも活用 できます。録画・録音に、画面共有やテキストチャット、カメラ撮影送信といった機能が多角的にサポート。

2週間の無料トライアル があるので、サービス導入前に実際の使い心地を確認できます。

上記5つのオンライン商談ツールの中に気になったものがあれば、積極的に問い合わせして比較・検討してみましょう。

無料で使えるWeb会議ツール2選

続いて、オンライン商談に使える無料Web会議ツールを2つ紹介します。ただし、これらは汎用的なWeb会議ツールですので、オンライン商談に特化した機能はない点に注意してください。

「Whereby」
Telenor

「Whereby」は、ノルウェーの通信会社が運営するWeb会議ツールです。専用ソフトウェア不要 で、Webブラウザから使用できます。スマートフォンからは、アプリをインストールすれば利用可能です。

ミーティングルームのURLを作成 してアクセスするだけで、簡単にweb会議に接続できます。一度発行したURLは再度使える ので、再発行の手間がかかりません。インターフェースは英語のみで、無料プランは機能制限がありますが、気軽な打ち合わせであれば問題なく使えるでしょう。

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「Skype」
Microsoft

「Skype」は、 Microsoftが提供する無料Web会議ツールです。専用ソフトウェアをインストールし、アカウント登録したユーザーごとに Skype番号が発行されます。

音声通話とビデオ通話の2種類から通話方法を選択可能です。ソフトウェア版だけでなく、インストール不要なブラウザ版 もあります。ブラウザ版は、Skypeに登録していない相手も招待可能で、同時に最大100人接続できます。

以上の2つが、無料で使えるWeb会議ツールです。とはいえ、安定した品質や商談サポート機能を求める場合は、オンライン商談ツールの利用を検討してみてください。

オンライン商談ツールを選ぶ3つのポイント

オンライン商談ツールは多くのサービスがありますが、全てのサービスが自社に合っているとは限りません。自社に合わないサービスを導入してしまうと、商談がスムーズにできなかったり、無駄なコストが発生したりする可能性があります。以下の3つを確認して、最適なオンライン商談ツールを選びましょう。

1. 接続および通話方式
2. 機能性
3. 操作性

1つずつ説明します。

1　接続および通話方式

オンライン商談ツールを選ぶときは、接続および通話方式を確認しましょう。接続方法は、製品により異なります。URLをクリックするだけで接続できたり、システムにログインする必要があったり。自社側の使い勝手の良さと、相手側の接続時の利便性を考慮して選ぶと良いでしょう。

また、商談ツールによって音声は電話で、映像のみインターネットを経由する場合があります。電話回線は安定しているので、途切れずに通話できます。一方、インターネット経由の通話は、電話をかける手間がないので、スムーズに商談に移れる点がメリットです。

接続方法と通話方式を確認して、使いやすい製品をチェックしてみてください。

2　機能

オンライン商談ツールには、画面共有や録画、チャット、画面書き込みといった多様な機能があります。自社の商談にはどのような機能が必要なのか確認して、対応する製品を選びましょう。

反対に、不要な機能を備えていても意味がありません。企業によっては、基本的なコミュニケーション機能と資料共有で事足りるでしょう。料金と照らし合わせて、必要な機能と料金のバランスが良いシステムを見極めることが大切です。

3　操作性

システムの操作性も重要です。「コストをかけて導入したのに、操作が難しくて使いこなせない」といったケースは避けなくてはなりません。商談時に操作で戸惑ってばかりいては、商談どころではなくなるでしょう。

公式サイトのデモ画面を見るか、もしくは資料請求して、実際の画面の雰囲気を確認してみてください。社内の利用予定者で相談して、シンプルで使いやすそうなものを選びましょう。

オンライン商談ツールを導入する際は、上記3つのポイントを参考に比較してみてください。製品を導入した後は、次に紹介する方法でオンライン商談ツールを最大限活かしましょう。

オンライン商談ツールを活用するための3つのポイント

最後にお話しするのは、オンライン商談ツールを導入した後、活用するためのポイントです。ポイントは以下の3つ。

1. オンラインと対面のどちらにも対応する
2. オンライン商談向けの営業体制を作る
3. オンライン商談がしやすい環境を用意する

それぞれわかりやすく解説していきます。

1　オンラインと対面のどちらにも対応する

オンライン商談ツールの導入後も、対面の商談には対応しましょう。顧客の中には、直接顔をあわせて商談したい人もいます。「せっかくオンライン商談ツールを導入したから」とオンラインにこだわり過ぎては、商談の機会を失うかもしれません。顧客の要望を聞きつつ、オンラインと対面のどちらにも対応できると良いでしょう。

また、営業チームの中に、オンライン商談に抵抗を持つ人がいる場合もあります。いきなりすべての商談をオンラインに切り替えると、反発を招くかもしれません。「必ずオンライン商談にする」「対面営業は禁止」といった極端なルールではなく、オンライン商談ツールを使う基準を定めてみてください。たとえば、「初回のヒアリングはオンライン商談でおこなう」といったものなどです。

抵抗がある人も、使用していくうちにオンライン商談に慣れていくでしょう。

2　オンライン商談向けの営業体制を作る

オンライン商談に適応した営業体制を作ることも大切です。いきなりオンライン商談ツールを導入しても、スムーズに使える人ばかりではありません。接続から商談までの流れ、資料の共有、営業トークといった細かい営業体制を、オンライン商談向けに作る必要があります。

社員同士で事前にデモをおこなって、スムーズにシステムを活用できるように体制を整えましょう。デモをすれば、オンライン商談の専任チームを作るか、兼任するかの判断も可能です。事前に営業体制を再構築しておけば、オンライン商談ツールを円滑に利用できます。

3　オンライン商談がしやすい環境を用意する

オンライン商談ツールを有効に使うために、オンライン商談に適した環境を準備しましょう。オンライン上でおこなうため、コミュニケーションの取りやすさは、通信環境や機器の影響を大きく受けます。

通信環境が悪いと、接続が切れてまともに商談できないので、安定したネット環境が必要です。また、PCやスマホに備え付けのカメラ・マイクでは、映りや聞こえが悪い場合があります。できる限り、高性能なWebカメラやマイクを準備しましょう。

さらに、オンライン商談をする場所は、周りの音が入り込まない環境がおすすめです。雑音が多いと顧客のノイズになるばかりでなく、営業担当によっては、雑音が気になって集中できないかもしれません。オフィスの一角に個室ブースを作ったり、専用部屋を設けたりすると良いでしょう。

まとめ

オンライン商談ツールは、無料のweb会議ツールと異なり、商談に特化した機能が多数搭載されています。対面と変わらないコミュニケーションを実現しつつ、移動時間の削減や遠方への対応が可能です。コロナ禍でもビジネスチャンスを掴むのに、大いに役立つことでしょう。