無料の不動産一括査定サイトは多数ありますが、マンションに特化した一括査定サイトであるマンションナビが気になっているという方は多いのではないでしょうか。
この記事を読めば「他の査定サイトとどう違うんだろう？」「マンション特化らしいが、本当に信用して大丈夫？」という悩みをすぐに解決できるはずです！
本記事では、他社の不動産査定サイトよりもマンションナビがどのように優れているのか、そして不利益な点はないのかなど、実際にマンションナビを利用したユーザーの口コミ・評判を参考にしながら解説していきます。
本記事で分かることは以下の通りです。不動産売却でマンションナビの利用を検討するならば、ぜひ参考にしてみてください。
この他にも不動産一括査定サービスは数多く存在するため、利用者からの評判やサイトごとの特性を理解し、自分に合ったサイトを見つけることが大切です。
一括査定サービス利用者が選んだおすすめサービスTOP3
※クラウドワークス、クロスマーケティング調べ（2021/4/9～2021/4/13実施 回答数380人）
次の記事では、マンション査定に適したサービスを多数ピックアップし、「査定結果の満足度TOP3」「親族・友達におすすめしたいTOP3」などカテゴリ別のランキングも紹介しています。マンションナビと他のサービスを比較してみたい方はぜひ参考にしてください。
・『査定結果には非常に満足。対応もよく、気持ちよく査定を任せれた。』
・『数分の入力で、住んでいるマンションのだいたいの査定が出たことがよかったです。色々な不動産会社の査定が一度に出て、高いところと低いところの差は500万円程あり、結果的に購入価格よりも高く売却することができ満足しています。』
・『査定の結果の表記が曖昧な時がある、査定の結果まで長い時があるのが不便。』
- 不動産会社のレスポンスが早い
- 営業担当者の質が高い
- マンション売却について参考になる情報が豊富
- 営業電話がしつこい
マンションナビのメリット
口コミだけでは、マンションナビが自分に合っているかどうか判断しにくいかもしれません。ここでは、マンションナビを利用するメリットを4つ紹介します。以下で詳しく見ていきましょう。
全国のマンション査定に対応
マンションナビは、対応エリアが全国のため、都心だけでなく地方のマンションにも使えるメリットがあります。他のマンション特化の一括査定サービスは、基本的に対応エリアが首都圏に限られていることが多く、地方のマンション売却には対応できない可能性があります。
また、マンションナビは全国2500店舗から最大9社（売買6社＋賃貸3社）に不動産会社に査定を依頼することができます。不動産会社によって、ワンルームの売却を得意とするなど特性が異なるため、数多くの業者から自分に合う不動産会社を選択することができます。
AI査定で相場がすぐにわかる
マンションナビの査定の手軽さがユーザーの評価を得ています。マンションナビでは、マンションの情報を打ち込むだけでその場で査定額がわかるAI査定を利用することができます。AI査定とは、過去の取引のビックデータを活用し、機械的に相場を算出する査定方法です。
通常、一括査定サイトで扱われる査定は不動産会社による査定のことを言います。マンションナビでは「無料プロ査定」と呼ばれ、こちらももちろん利用することができます。不動産会社による査定は結果が正確である代わりに、スピード感があるものでも数時間を要するという特徴があります。
一方、マンションナビのAI査定は、マンション名の入力か町名の選択だけですぐに価格がわかる優れものです。詳細な住所や電話番号の入力は必要なく、営業電話がかかってくる心配もありません。例え、売却したいマンションが登録されていなくても、そのエリアの競合マンションの価格から推測することができます。
査定価格の推移まで調べられる
閲覧できる情報の豊富さも、マンションナビ利用者の満足度を高めています。マンションナビでは、最新の価格はもちろん、マンションの価格の推移も調べることが可能です。
マンションナビでAI査定をおこなうと、現在の価格の提示だけでなく、マンションの1年前・3年前の価格との比較ができます。さらに、そのエリアの平均価格の推移と比較したり、実際の販売履歴を閲覧したりすることもでき、マンション売却の重要な参考になるでしょう。
また、東京23区・大阪府・福岡市のマンションを売却するなら、トップページからアクセスできるエリアページもおすすめです。エリアページでは、その月のウリドキ指数が5つ星で表示され、平均売却価格や平方メートル単価、新規売り出し件数がわかりやすくまとめられています。
マンションナビなら、これまでの価格の推移をもとに、売却を急ぐべきか待つべきか慎重に判断することができます。
賃貸経営のための査定まで可能
マンションナビでは、売却査定の6社に加え、最大3社に賃貸経営した際の賃料査定を依頼することができます。売却査定と並行し、賃料査定がおこなえる一括査定サイトは非常に珍しいです。
「引っ越しのためにマンションを手放すか貸し出すかしたいけれど、どっちを選べばいいか迷っている」という方にはぜひマンションナビの査定をおすすめします。査定結果をもとに、売却か賃貸経営か、より自分に適した方法を選択することができるでしょう。
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マンションナビのデメリット
続いて、マンションナビを利用する際に考えられるデメリットを2つ紹介します。それぞれについて詳しく見ていきましょう。
機能をフルに使うためには会員登録が必要
査定依頼だけなら不要ですが、次のような機能を使うためにはユーザー会員登録をしなければなりません。
- 登録した部屋の条件を変更する
- お気に入り物件を100件まで登録する
- 販売事例の価格を閲覧する
- 最新の不動産ニュースがわかるメルマガ配信
会員登録なしで利用できる他の一括査定サイトと比べると、不便に感じる方もいるでしょう。
ただ、会員登録しておくと無料で多くのサービスを利用できます。2022年時点でマンションナビの会員数は12万人を突破していることから、有用なサービスであることがうかがえます。サービスが不要になったら退会も簡単にできるので、登録してみるのも良いでしょう。
査定依頼を出しすぎると対応が大変
多くの査定結果を比較することで、より自分に適した不動産会社に出会う可能性も高くなりますが、その分対応が大変になるというデメリットもあります。
マンションナビでは、売却価格と賃料を合わせると最大9社（売買6社＋賃貸3社）に査定を依頼できます。これは、数ある一括査定サイトのなかでも、最多クラスの査定可能数です。
業者とのやり取りが面倒に感じたという意見も見られました。査定結果の連絡や訪問査定のオファーなど、各会社から連絡が来てうんざりすることも考えられます。
マンションナビの査定は、最大9社（売買6社＋賃貸3社）に依頼できるというだけで、必ずしも9社選んで依頼しなければならないわけではありません。対応に十分な時間が取れないなら、対応できる数に絞って査定依頼をしましょう。
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マンションナビと他のサービスとの違いは？3つの特徴を解説
前章では、マンションナビを利用するメリット・デメリットについて紹介してきました。ここでは、マンションナビと他の不動産一括査定サービスとではどのような違いがあるか、他にない独自の特徴があるのかについて見ていきます。
まず、マンションナビと他のサービスとの違いを表で見比べてみましょう。
以下で、編集部が実施した「不動産一括査定を利用したことのある人におこなったアンケート」で、総合満足度が上位3位に入ったサービスと比較します。
しかし、取扱物件がマンションのみということもあり、他サービスよりも早く運営を開始しているにも関わらず利用者数はまだ少ないです。比較対象のイエウール、すまいステップはどちらも大手ITグループの株式会社Speeeが運営しており、開始当初から急成長しています。
実績豊富で、多くの利用者に対応できるようなコンテンツが揃ったサイト作りがなされているため、マンションの売却が初めてという人には特におすすめです。上記2サービスをマンションナビを併用してみるのも良いでしょう。
特徴1．マンションに特化した一括査定
マンションナビは査定対象をマンションに限っているため、より効率よくマンション売却を得意とする不動産会社に出会えます。全国2,500店舗の中から、自分に合った不動産会社を選べるという点も魅力です。
利用者は、最大6社を選んで売却査定を出すことができます。三菱UFJ不動産販売やCENTURY21、みずほ不動産販売といった大手不動産会社とも提携を結んでおり、大手不動産会社から地域密着型の中小不動産会社まで、さまざまな査定結果を簡単に比較できて便利です。
特徴2．運営は2011年創業のテックベンチャー企業
サイトの運営は、2011年創業のマンションリサーチ株式会社がおこなっています。ベンチャー企業ではありますが、不動産業を主軸としたサービス展開で順調に業績を伸ばしています。
一括査定サイトの運営はIT企業が担うことも珍しくありません。そのなかでマンションナビが不動産業に特化した企業が運営するサイトであることは、ユーザーの安心感にもつながるでしょう。
特徴3．マンションに特化したコラムを運営
マンションの売却や賃貸に特化したマンションナビでは、マンションナビマガジンというコラムサイトを運営しています。マンションナビマガジンでは、マンション売却に役立つ知識を身につけることができます。
不動産の売買というと、「専門用語が多くわかりづらい」「仕組みが複雑で難しい」というイメージを持たれている方も多いでしょう。マンションナビマガジンでは、マンション売却を考え始めた人でもわかりやすい記事づくりがされています。記事は随時更新されており、マンション売却に関わる最新の情報が得られます。
最新の情報から、過去の取引データまでチェックすることができるサービスの幅広さは、ユーザーの評価を高めているようです。
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マンションナビで査定依頼をする流れ
マンションナビで一括査定を受ける基本的な流れをご紹介します。
- 必要事項を入力して査定依頼
- 査定結果を見てさらに訪問査定を受ける
- 媒介契約を結ぶ不動産会社を選ぶ
それぞれのステップを詳しく見ていきましょう。
必要事項を入力して査定依頼
マンションナビの一括査定（無料プロ査定）には、次のような入力項目があります。
- マンションの所在地
- 専有面積
- 築年数
- 物件の所有状況
- 物件の状況
- 個人情報
- 売却理由
- 売却時期
このほかにも、任意で連絡がつきやすい時間帯を指定することもでき、ユーザーに寄り添ったサービスであることがうかがえます。
査定結果を見てさらに訪問査定を受ける
マンションを売却するなら、AI査定や机上査定だけでなく、不動産会社による訪問査定を受けましょう。机上査定とは、不動産の情報を見て概算的に金額を出す査定方法のことです。一方、訪問査定は、不動産会社の査定員が実際に現地に赴き、物件の情報や周辺環境等を確認するため、より正確な査定結果が期待できます。
マンションナビの無料プロ査定は机上査定の一括依頼であり、査定額が提示された後に数社選んで訪問査定に進みます。机上査定を依頼した不動産会社からの「訪問査定をさせてほしい」というオファーを受けることが一般的です。
訪問査定は、マンションに不動産会社の査定員を招く必要があるため、スケジュール調整が必要です。査定は1時間程度で終了し、マンションの状況や設備、周辺環境をチェックされます。査定結果が出るまで1週間程度かかることも一般的です。
媒介契約を結ぶ不動産会社を選ぶ
媒介契約とは、不動産会社にマンション売買の仲介業務を依頼する契約のことです。マンション売却を成功させるには、この不動産会社選びがもっとも重要といわれています。
査定結果の高さで選びがちですが、あまりに高い査定額を出している不動産会社は、顧客獲得のみを考えた悪徳業者である恐れもあります。不動産会社を選ぶときは、査定額だけでなく、それまでの売却実績やサービスの充実度、営業担当を信用できるかなど、総合的に判断しましょう。
信用できる営業担当の主な特徴は次の通りです。
- 説明がわかりやすい
- 要望に真摯にこたえてくれる
- 対応が迅速
- 宅地建物取引士の資格を有している
- 売却経験が豊富で知識がある
営業担当者とは、成約まで数か月以上の長い付き合いとなります。実際に話してみたときの話しやすさといった感覚的なところも大切にしましょう。
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マンションナビの利用で気になる疑問
マンションナビを利用する前に、気になる疑問を解消しておきましょう。今回はAI査定の精度や退会方法、トラブルが起きた場合の解決策について解説します。トラブルを防ぐことでスムーズな売却を目指すことができます。
AI査定の精度は高いの？
マンションナビのAI査定はビックデータを用い、かなり信用性の高い査定結果を出すことができます。ただし、不動産会社の査定とは誤差が発生する可能性もあるため、あくまでも目安として考えたほうが良いです。
通常、査定額を算出するにはレインズという国土交通大臣が指定した期間が運営する不動産情報システムを使用します。レインズには全国の不動産会社から登録された実際の取引データが集約されており、査定額の決定には欠かせません。
しかし、AI査定はシステム上レインズが使用できず、不動産会社の訪問査定と誤差が出ることも考えられます。AI査定は匿名で利用できる便利なシステムですが、その査定額を過信することは避けましょう。AI査定の結果はあくまで参考として、売却を本気で考えているなら、不動産会社の訪問査定を受けることをおすすめします。
マンションナビからの退会方法は？
売却を終えた後など、会員サービスが不要になった場合、以下のような手順でマンションナビの会員サービスから退会することができます。
- 会員ページにログイン
- 公式サイトの「よくある質問」にアクセス
- 「マンションナビ会員について」をクリック
- 「退会方法を教えてください。」をクリック
- 「退会希望の方はこちら」をクリックして手続きをおこなう
注意しておきたいのは、退会すると登録していたマンションデータはすべて削除されるという点です。メルマガの配信が面倒だと感じて退会を検討しているなら、メルマガの配信設定を変更しましょう。
不動産会社とのトラブルはどこに連絡したらいい？
マンション売却を進めるなかで、不動産会社とトラブルになるケースも考えられます。マンションナビを通じて依頼した不動産会社とトラブルになった場合、マンションナビのサポートを受けましょう。
不動産会社とのトラブルについては、フリーダイヤルのお客様サポートデスクで対応しています。
マンションナビのお客様サポートデスク【TEL:0120-555-579 受付時間：10時～18時】へご連絡ください。
マンションナビサポートスタッフが全力でご対応いたします。“引用：マンションナビ「よくある質問」（2021年2月時点）※一部記載を変更”
また、Web上の問い合わせフォームでも、2～3営業日以内に回答が得られます。
トラブルが起きた際の対応もしっかりしていることからも、マンションナビの査定サービスの安心感が伝わります。
マンションの売却と賃貸経営を判断するポイント
マンションナビでは、売却価格だけでなく、賃貸に出した場合の賃料も不動産会社に査定してもらうことができます。
マンションを売却すべきか、貸し出して運用すべきか迷っているという方も多いのではないでしょうか？続いては、売却か賃貸経営かを判断する以下の3つのポイントを解説します。
- 賃貸向けのマンションか
- どちらのほうが利益が出るか
- 将来戻ってくる予定があるか
賃貸向けのマンションか
そもそもマンションには、賃貸に向いているマンションとそうでないマンションとがあります。賃貸に不向きなマンションでは、空室が続いてローン返済が苦しくなりかねません。賃貸経営に向いているマンションの主な特徴は次の通りです。
- 単身用など小さめの物件
- 駅近の生活に便利なマンション
- 築浅の物件
賃貸経営をするなら単身用など部屋数の少ない小さめの物件がおすすめです。3LDK以上あるようなファミリー向けのマンションは、条件が良くなければ借主が見つかりにくい傾向があります。
また、賃貸物件は利便性の高さが重視されます。駅から5分以内のマンションや、徒歩圏内にスーパーやコンビニがある便利な土地に位置していれば借り手が見つかりやすいです。
古い家は賃料が極端に低くなることが多いです。賃貸経営をおこなっても、ローンが残っていれば毎月の返済は続くので、あまりに安い賃料では賃貸経営に不向きといえるでしょう。
どちらのほうが利益が出るか
査定額を受けて、売却と賃貸経営とでどちらのほうが利益が出そうかで判断するのも手です。売却で得たお金を資産運用した場合と、家賃収入で利益を上げ続けた場合で比較して検討しましょう。
利益を計算するなら、収入だけでなく費用も考えて計算しなければなりません。売却と賃貸経営にかかる費用は次の通りです。
| 運用方法 | 必要な費用 |
| 売却 |
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| 賃貸経営 |
|
売却も賃貸経営も、得た利益には税金がかかります。税金は利益の計算時に忘れがちな支出なので気を付けましょう。
一時的にそのマンションを離れる予定か
一度売却すると、将来そのマンションに戻りたいと思っても買い戻すことは難しいです。いつか戻ったり、将来子どもに受け継いだりする予定があるマンションなら、賃貸として貸し出すほうが良いでしょう。家賃収入を得てローンを完済すれば、将来は管理費といったの出費だけで住居が確保でき、大変有用です。
転勤などに伴う引っ越しで売却を検討しているなら、定期借家契約という方法をおすすめします。定期借家契約は貸し出す期間をあらかじめ指定することができ、退去にあたってトラブルが起きづらいというメリットがあります。
まとめ
マンション売却を成功させるには、マンション売却を得意とする不動産会社を選択することが大切です。マンションナビ一括査定にはマンション売却に特化した不動産会社が登録されており、安心して利用することができ、賃貸経営した場合の賃料を査定することができます。
また、AI査定でその場ですぐに相場を調べることができたり、マンションの最新情報から価格の推移まで、幅広い情報を得ることができることも魅力のひとつでしょう。
マンションの売却や活用を考えているなら、ぜひマンションナビを活用してください。
不動産一括査定を利用するならマンションナビ
マンションナビは次のような方におすすめの一括査定サイトです。
- マンション売却に特化した一括査定を受けたい方
- 個人情報を入力せず気軽に査定額が知りたい方
- マンションの賃貸経営も視野に入れている方
- 価格の推移といった過去の取引データまで幅広く情報を得たい方
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マンションナビの公式サイトへ
※編集部にて不動産査定サイト利用ユーザーを対象に行ったアンケート結果とインターネット上の情報を参考に執筆
※「マイナビニュース不動産査定」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・https://www.land.mlit.go.jp/webland/
・https://www.rosenka.nta.go.jp/
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