コンピューターウイルスの歴史から最新の脅威の動向までを振り返る - セキュリティ対策の基本をしっかり守る

セキュリティに関する不安は増加している。従来以上に、セキュリティに対するアンテナを張り巡らせる心構えが必要な状況にあると言えよう。デジタル化された社会では、情報の価値が高まる。プライバシーに関連する情報もあれば、金銭に直結する情報もある。今となっては、情報化社会には必ずつきまとう問題という感すらある。今回は、前回に引き続き、コンピューターウイルスから最新の標的型までの脅威の流れをしっかりと掴んでおこう。

シマンテックは5月30日に、2012年の脅威動向をまとめた「インターネットセキュリティレポート 第18号」(日本語版)を公開している。2013年の脅威動向の1つとして大きく取り上げられている。標的型攻撃とは、特定企業の特定個人を狙ってソーシャルエンジニアリングやマルウェアを組み合わせて、情報を搾取する手法のことだ。

同社の調査では、2012年の標的型の件数は前年度比で42%の増加を示していると同時に、小規模な企業に対する攻撃も増加しており、これらの攻撃は一日あたりの平均件数が2011年度の116件から143件と大きく増加している。しかし、コンピューターウイルスとはどのような目的でいつごろから注目されだしたのだろうか？

無差別から攻撃対象を限定した攻撃に

コンピュータを使うユーザーにとっての脅威の歴史は古い。下記の表を見ていただきたい。

ウイルスや脅威の歴史

1986年のコンピュータウイルスが発見されて以来、数多くのウイルスなどが発生している。実際に具体的な被害が発生するようになった1990年後半から2000年代前半には、不特定多数を狙った攻撃が主流であった。たとえば、

・大量のメールを送信するマスメール型
・より感染力の強いウイルス
・大量のスパムメール
・ボットネットの急増

などがある。ほとんどが、不特定多数のユーザーにメールなどを送り付け、そこから感染を狙うものであった。当時は、コンピュータウイルスなどの脅威がそれほど意識されない時代でもあった。今のようにセキュリティ対策ソフトをきちんとインストールしている人も少なく、企業・会社などでもセキュリティポリシーを策定し、組織的に対策を施しているのはまだまだ少数派であった。当然、悪意を持った攻撃者にとっては、非常に好都合な環境であったことはいうまでもない。ウイルスの目的も愉快犯や自身の技術の誇示から、破壊的な活動に移る。HDDの一部を消去する、ネットワークを不通にするといった被害をもたらす。被害を受けた側には、サービスが提供できないといった機会の損失や信用の低下といった被害が発生した。

2000年代半ばくらいから、そこに変化がおきる。明確な金銭目的と組織化である。つまり、悪意を持った攻撃者の側も「商売」としてウイルスなどを作成するようになったのである。当然、組織化することで効率的に弱点を見つけ、効果的な破壊活動を行うようになる。その端的なものは、「フィッシング詐欺」などであろう。しかし、この時点でも、不特定多数にメールを送信し、そこから詐欺サイトに誘導するという手口であった。従来型のウイルスに近い手口といえるだろう。

「お金儲け」を効率的に行うにはどうすればよいか？なるべくコストをかけず、よりリターンを増やせばよい。まっとうな世界でも、悪党の世界でも共通のルールだ。それをより洗練させたのが特定型攻撃といえるだろう。単純にいえば、不特定の多数に対して攻撃を行っても、それにひっかかる被害者はすべてではない。さらに、ウイルス対策ソフトなども徐々に普及する。このような状況で、攻撃者もつねに高い確率でユーザーを騙すことが難しくなってきたのだろう。