日本フードサービス協会は25日、2013年11月度の外食産業市場動向調査の結果を発表した。それによると、11月の外食産業の売上高(全店ベース)は前年同月比1.6%増となり、2カ月ぶりに前年を上回った。調査対象は208社、3万1,720店舗。

客数は前年同月比1.2%減と、5カ月連続のマイナス。一方、客単価は同2.8%増と、7カ月連続のプラスとなった。11月は昨年より土曜日が1日多く、大方の店舗で売上のプラス要因となった。

業態別に見ると、ファミリーレストラン業態の全体売上高は前年同月比6.4%増。7カ月連続のプラスで、上昇幅は今年に入って最も高くなった。売上高の詳細は、洋風が同4.5%増、和風が同8.5%増、中華が同3.7%増、焼き肉が同16.3%増。一部地域で天候不順の影響を受けたが、新規季節メニューや付加価値商品の提供などにより、客数が増加し、売上を押し上げた。

全店データ(前年同月比)

ファーストフード業態の全体売上高は前年同月比1.1%減と、2カ月連続のマイナスとなった。

パブ・居酒屋業態の全体売上高は前年同月比2.6%減。2012年9月以来、15カ月連続で前年を下回ったものの、減少幅は改善傾向にある。

ディナーレストラン業態の全体売上高は前年同月比5.5%増。2カ月連続のプラスで、上昇幅は今年最高を更新した。

喫茶業態の全体売上高は前年同月比0.3%増と、4カ月ぶりのプラスとなった。