IDC Japanは4日、日本国内のビジネスシーンにおける、タブレットを中心としたモバイル／クライアントコンピューティング機器の利用実態調査結果を発表した。

企業が導入を検討するタブレットの機種では、産業分野や従業員規模、業務部門を問わず、iPadがAndroidやWindowsタブレットよりも優勢であるという。iPadを選択する理由として、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2％、「OSが安定している」が23.7％の回答率を得ている。

同様にAndroidタブレットでは「本体が安価である」が50.8％と突出。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」が43.4％、「Microsoft Officeが動作する」が41.3％、「システムとの親和性が高い」が36.2％と続く。

また、企業がタブレット導入する際の条件としては、「長時間バッテリー駆動」が37.2％でトップ。続いて「情報セキュリティの対策」が36.4％となっている。また、「軽量であること」が26.3％、「落下などに対する堅牢性」が20.0%と、モバイル性能につながるハードウェア設計も重視されている。

企業が考えるタブレット導入条件。出典:IDC Japan

業務用途別のタブレット利用率では、営業部門、役員部門、マーケティング部門におけるプレゼンテーション／商品説明用途が比較的高い数値となった。また、文書／資料作成用途でも一部タブレットの利用が始まっているという。同社では、今後ビジネス分野において積極的にPCとタブレットを使い分ける動きが起きるとみている。