米Googleがセキュリティ上の懸念から社内で使用するWindowsの削減に乗り出した。英Financial Timesが複数のGoogle社員から得た情報として伝えている。

Googleは1月にInternet Explorerの脆弱性を悪用した中国からのGmailへの大規模攻撃を報告している。Financial Timesによると、この攻撃がきっかけとなってGoogle社内にWindows離れの動きが強まり、多くの社員がセキュリティ上の理由からMacに切り換えたという。また社内でのOS使用のポリシーが変更され、今年1月前半時点で新たに雇用した社員のデスクトップPCのOS選択肢がMacまたはLinuxに制限された。さらに現在ではノートPCを含めてWindowsを選択できないという。新たにWindowsを導入する場合、シニアレベルからの承認が必要になるそうだ。

OSシェアで勝るWindowsは悪意のある攻撃のターゲットになりやすい。だがWindows Vista以降のMicrosoftのセキュリティ・安全性への取り組みは高く評価されており、一方でMacまたはLinux搭載PCを使用しているから安全だということもない。WindowsをMac OS XまたはLinuxに変更することで、セキュリティ上の懸念が晴れるとは考えにくいのが現状である。ある社員はFinancial Timesの取材に対して、中国からの攻撃がWindows離れを加速させたものの、Windowsの削減はChrome OSを含むGoogle製品への移行の一環であると語っている。Google製品のソリューションに収束させる過程で、同社ではMacを禁止した方が社員からより強い不満が出てくると予想されるため、まずはWindowsの削減に乗り出したという。