“ガリバー”ヤマハの牙城を崩せるか!? トヨタとヤンマーがプレジャーボートでタッグ

一方、トヨタ・ヤンマー連合を迎え撃つ日本のマリン産業の“ガリバー”、ヤマハ発動機のほうはどうだろうか。こちらは非常に堅調に推移している。2015年の売上高は前年比9.8%増加し、3,034億円となった。営業利益は前年比32%増の602億円。約20％の利益率となり、2015年までの3カ年計画で“高収益ビジネスモデル”に育て上げた。

ヤマハ発動機といえば二輪車事業がメインで、このセグメントの2015年の売上高は1兆159億円となったが、利益は318億円とマリン事業の約半分。ヤマハ発動機のマリン事業がいかに高収益かがわかるだろう。

マリン事業の本部長を務めるヤマハ発動機 代表取締役 副社長執行役員の木村隆昭氏は「今年から始まる3カ年計画においても成長を図り、2018年には売上高3,400億円、利益率20％を目指す」と目標を設定。さらに「総合事業力・信頼性・ネットワーク力をさらに磨き、世界3兆円市場で存在感を示す『グローバルNo.1ブランド』を目指したいとも語った。

ソフト面を強化することがマリン産業のカギ

一方、マリン事業のソフト面においての成果も強調する。ボートをレンタルできる会員制マリンクラブ「Sea-Style」（シースタイル）は、1997年の発足時6,800人の会員数だったが2015年には1万8,700人まで増え、のべ利用回数が2万回を超えた。また、船舶免許取得者が5年連続で伸張し、2015年は5万人を超えた。パソコンやタブレットで船舶免許取得の学習ができる「スマ免」も好評だったという。

加えて、2020年の東京オリンピックに向けて、セーリングチームを結成。オリンピック出場にチャレンジするなど、マリンスポーツの普及に尽力するとした。

確かに、円安の影響や景気回復といった要因で、国内のマリン産業が上向いている傾向にある。だが、長期的にみればレジャー人口の減少によるマリン産業の縮小が容易に予測できる。船舶免許取得者数をいかに増加させるか、個人では所有することが難しいプレジャーボートの楽しみに触れる機会をいかに増やすか……ソフト面での取り組みが重要になってくるだろう。さらに係留場不足やボートの不法放置といった問題の解消も必要だ。

今後、マリン産業が上向いていくためには、ボートメーカー、関係団体、自治体などが協業・協調して市場を盛り上げていく必要があるといえる。