従業員満足度調査は、組織の業績向上や顧客満足度向上にもつながる重要な情報を得る方法です。本稿では、従業度満足度調査の概要について整理した後、従業度満足度調査を行うメリットとデメリットについて解説します。従業員満足度調査を取り入れるかどうかを検討している場合は、ぜひ参考にしてください。
従業員満足度調査ツールのおすすめ製品比較記事を見る
従業員満足度調査とは
従業員満足度調査とは、ES調査（Employee Satisfaction）とも呼ばれ、会社の経営方針や労働環境などを従業員に対して質問する調査のことです。質問内容は、他にも各種制度（福利厚生や人事制度など）や上司に対する満足度など多岐にわたります。
調査結果を分析して社内の抱えている問題の把握と改善を実施。労働環境を改善することで従業員の満足度を上げ、最終的に組織の業績向上や顧客満足度向上を目指します。
定期的に従業員満足度調査を行うことで、職場環境や従業員の状況悪化をいち早く検出し、スピーディーな対策を進めることも可能です。
1、従業員満足度に影響を与える5つの要素
従業員満足度に影響を与える要素は以下の通りです。
- 企業ビジョンへの共感
- マネジメントへの納得感
- 自身の仕事が会社の業績や社会に与える影響
- 職場での人間関係
- 快適な職場環境
例えば、企業ビジョンへの共感度が低い状態では、自分は今何のために働いているのかが分からなくなり、仕事に対するモチベーション低下を招きます。また、上司のマネジメントに不満が募ったり、職場での人間関係が悪かったりすると、離職のリスクも高まるでしょう。
従業員にとってこれらの要素が満足できない状態だと、満足度はどんどん下がり、モチベーションの低下や離職等を招くことになります。従業員満足度調査を行う場合は、これらの要素を網羅した質問を用意してモニタリングすることが重要です。
従業員満足度調査の概要について整理しました。次に、従業員満足度調査を行うメリットについて見ていきましょう。
従業員満足度調査を行う6つのメリット
従業員満足度調査を行うことで得られるメリットは以下の6点です。
1、定期的な実施による課題の早期発見
従業員満足度調査によって、なかなか表面化しない従業員の不満が浮かび上がります。上司からはなかなか把握しにくい人間関係も、調査によって原因が見えてくるケースも少なくありません。
また、1回だけの調査では職場環境の問題が分からない場合も、定期的な調査実施によって課題を早期発見できるようになります。大きなトラブルへと発展する前に問題を把握して、早期の対策を進めることも可能です。
2、業績向上や顧客満足度向上
従業員満足度調査の最終的な目的は、業績向上や顧客満足度向上です。しかし、ただ調査だけで終わっては意味がありません。労働環境の問題を放置したままだと、従業員の満足度はどんどん下がり、生産性の低い組織となる危険性があります。従業員満足度調査は、労働環境の問題発見と早期対策に活用することが重要です。
定期的に調査を実施し、判明した課題を解決することで、労働環境改善を継続的に進めることが可能となります。その結果、従業員のモチベーションが向上して、業績向上や顧客満足度向上といった大きな効果が得られます。
3、やりがい（モチベーション）の可視化
従業員満足度調査によって、現在従業員がどの程度やりがい（モチベーション）を持って仕事をしているかが可視化されます。仕事に対して黙々と取り組んでいるように見えても、内心は不満を溜め込んでいる従業員や活気のない部門の抱える問題もあぶり出すことが可能です。
また調査で得られるデータは客観的かつ定量的であり、分析の精度も上がります。感覚ではなく確実にデータ化することで、印象に惑わされず問題の本質を捉えることができます。
4、人事施策のPDCAによる従業員の定着率向上
従業員満足度調査を定期的に実施することで、人事施策のPDCAサイクルを回すことができます。PDCAサイクルとは、Plan・Do・Check・Action（計画・実行・評価・改善）を順番に進めることで、業務を継続的に改善する手法のことです。
満足度の調査を行い、満足度の低かった部分から順番に人事施策を進めて改善することで、最終的には理想的な労働環境を実現できます。従業員の満足度が高まれば、離職者は少なくなり、従業員の定着率は向上します。
従業員の定着率が高まると、新規人材の採用活動にもプラスに働き、自社の求める優秀な人材を確保しやすくなる点も大きなメリットです。従業員の満足度が上がれば、大手口コミサイトへの書き込み内容も改善されることが期待でき、採用活動にプラスの影響を与えられます。
5、現場の社員の声を可視化
従業員満足度調査を行うことで、日頃はなかなかヒアリングできない現場の社員の声も可視化できます。上司や人事部門が従業員に直接質問しても、本音の部分はなかなか引き出せません。しかしアンケート調査を受けるだけなら、心理的な障壁は下がり、より本音に近い部分の声が集められます。
6、人事戦略に活かせる
従業員満足度調査を人事戦略に活かすこともできます。福利厚生に関する部分で不満が大きい場合は、問題となっている制度の改善や新しい福利厚生制度の提供といった対策を行うことで、満足度を高めることが可能です。
従業員満足度調査の実施には多くのメリットがありますが、その一方でデメリットも存在します。具体的にはどのようなデメリットがあるのでしょうか。
従業員満足度調査ツールのおすすめ製品比較記事を見る
従業員満足度調査のデメリット3つ
従業員満足度調査実施のデメリットは以下の3点です。デメリットの内容を把握して、どのように対策するかを検討しておきましょう。
1、導入までの準備（運用ルールの整備など）にコストがかかる
従業員満足度調査を導入するまでには、運用ルールや体制の整備などの準備にコストがかかります。調査を定期的に実施して結果を分析し、改善を進めていくPDCAサイクルを回すためには、ルールや体制作りをしっかり行わなくてはなりません。
調査票の作成も時間のかかる作業です。設問数が多すぎたり設問内容が細かすぎたりすると、アンケートに回答する従業員は面倒になってしまい、適当な回答が返ってくる結果となります。逆に設問数が少なく内容も薄い質問では、問題点の抽出は困難です。
紙やエクセルで調査票を配布・集計を行う方式では、回収・集計コストも無視できません。従業員満足度調査用のツールを導入すると回収・集計コストは削減できますが、システムを導入・運用するコストが必要となります。
2、調査だけではメリットが得られない
従業員満足度調査は、ただ調査だけ行っても意味がありません。従業員へのアピールとして調査をするだけでは、従業員もだんだんと調査に協力しなくなるリスクもあります。従業員満足度調査を実施する場合は、調査結果の分析と改善対応もセットで進めるようにしましょう。
3、PDCAを定期的に回さないと改善が進まない
1回だけの調査で一気に問題を解決しようとしても、改善するべき部分が多い場合、一挙解決は難しいでしょう。従業員満足度調査は、定期的に実施することも重要です。PDCAサイクルを回して少しずつ改善を進めていくことで、無理なく労働環境の改善が実現できます。
従業員満足度調査のメリットを活かせる体制作りを
従業員満足度調査は、労働環境や福利厚生などの制度、職場の人間関係などについて従業員にアンケート調査を行うことで、従業員の満足度を可視化する方法です。調査結果を分析して労働環境の課題を洗い出し、継続的に改善することで、最終的には業績向上や顧客満足度向上を目指します。
従業員満足度調査を導入する場合は、継続的に調査・分析・改善を進められるよう、運用ルールや体制の整備などの準備が必要です。単に調査だけで終わらせることなく、調査結果を活用して労働環境を少しずつ改善しましょう。
従業員満足度調査をスムーズに進めるためには、専用のツールがおすすめです。従業員満足度調査ツールをお探しの場合は、複数の製品をよく比較して自社に最適な製品を見つけてください。
従業員満足度調査ツールのおすすめ製品比較記事を見る
