【2021年最新】マンション価格は今後下落?資産価値のある物件とは

マンション売却

これからマンションの購入や売却、活用を考えている方にとって、マンションの価格が今後どのように変動していくのかは非常に気になる点でしょう。特に、昨今のコロナウイルス感染拡大東京オリンピック開催後の影響を心配する方は多いのではないでしょうか?

この記事では、2021年最新のマンション価格情報に基づいて、今後のマンション価格の動向や価値が下落しにくいマンションの特徴を解説します。さらに、売却のタイミングや高額売却のポイントなども詳しく解説していきます。タイミングを見極め、損することなくマンションを購入・売却、活用するための参考にしてください。

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これまでのマンション価格の推移

まずは、新型コロナの発生前までのマンションマーケットの動向を振り返りましょう。今後の予想を行うためには、これまでの不動産市況を押さえておくことも大切です。「不動産バブルの再来」ともいわれていたこれまでのマンション市況を詳しく見ていきます。

【首都圏】マンション価格は上昇してきた

まず、マンション需要が高い首都圏から、価格変動を見ていきましょう。マンションの価格は新築・中古ともに上昇傾向にありました。以下で詳しく説明します。

新築マンション

2007年から2019年までの首都圏の民間分譲マンションの供給戸数と平均価格をまとめたものです。

“引用:マンションデータPlus新型コロナショックでマンション市場はどうなる?<前編>」”

2007年の供給戸数は6万件を超えており、まさに不動産バブルの只中でしたが、2008年のリーマンショックによりマンション需要は一度大きく落ち込みました。しかし、その後市場が回復し、2012年ごろから緩やかに価格上昇を続けます。2019年には、首都圏の新築マンションの平均価格が5,980万円(前年比+1.9%)と、1990年のバブル期のピーク(6,123万円)に続く史上2番目の水準まで上昇しました。

マンションの価格が上がる一方で、供給戸数は2000年代以降で最も少なく、過去3年と比べて大幅に減少しました。この供給戸数の急激な減少が、需要と供給のバランスを引き締め、2019年の価格上昇を後押ししたと考えられます。

中古マンション

新築物件だけでなく、中古マンションの平均価格も2019年までは上昇が続いていました。次の表を参考にしてください。

”参考:株式会社東京カンテイ市況レポート「『中古マンション70㎡価格推移』2016年・年間版」「『中古マンション70㎡価格推移』2019年・年間版」”

中古マンションの価格は、地域ごとの価格相場に基づいて設定されます。つまり、新築マンション価格が高額になったことで、その変動傾向に続く形で中古マンションの価格も推移したと考えられます。

【全国】マンション価格は大きく上昇

全国の不動産市場を見てもマンションの価格は上昇の一途を辿っており、戸建住宅などのほかの不動産と比べるとマンションの価格上昇は特に大きいものでした。

次に記載した、全国の不動産価格推移を表したグラフで確認してみてください。

”参考:国土交通省不動産価格指数」より住宅最新データ(2021年7月時点)”

このように、2019年の段階でも住宅価格は全体的に上昇傾向にあったことがわかります。マンションの価格がほかの住宅と比べて上昇率が格段に大きいのは、異次元的な金融緩和政策の影響をより大きく受けたことが原因でしょう。

さらなる価格上昇が予想されていた

2020年にコロナショックが起こる前まで、マンション価格は2022年のピークを目指して上昇を続け、その後暴落すると推測されていました。

この予想は、不動産市況の長期的な分析に基づいています。東京や大阪など6大都市の不動産価格指数を、前年同期比較(※1)で表した次の表を参照してください。

”引用:住まいのミカタ【2020年度版】マンションの価格推移~相場の読み方と買い時を徹底解説~」”

このように不動産価格の変化には大きな波があり、15年周期で高い値をたたき出して下落する傾向があることがわかります。一部の専門家は、リーマンショック時の下落から15年たった2022年をピークに上昇を終えるのではないかと予想していました。


1)前年同期比較:今期と前年の同じ期を比較したときの割合のこと。前期比よりも大きな流れを見るのに適している。

マンション価格が上昇した理由

コロナショックが起こるまでの間、マンション価格が上昇したのはなぜでしょうか。その理由を社会情勢の観点から見ていきましょう。マンション価格が上昇した主な原因は次の3つが考えられます。

  • 金融緩和政策
  • 相続対策での需要増
  • 東京オリンピックの影響

それぞれについて詳しく解説します。

金融緩和政策

2013年に日本銀行が金融緩和を発表してから2018年までの期間、不動産価格指数(※2)はおよそ40%も上昇しています。この超低金利は今も続いており、少しでも安いうちにと不動産の購入を急ぐ動きも見られます。

不動産価格指数が上昇したのは、金融緩和により住宅ローン金利が減少し、ローンの審査も比較的緩くなったからと言えます。その結果、これまで購入を諦めていた人もマンションを購入できるようになりました。

また、このようにして買主が増加したことで、売主も価格を下げる必要がなくなりました。需要が上がれば当然価格も上昇します。金融緩和政策が取られたことで不動産需要が増加し、マンションの価格相場も高騰したのです。


2)不動産価格指数:不動産価格の動向を示すために指数化された統計データのこと。国土交通省が2012年8月より公表(公表されるのは更地・建物つき土地・マンション別および全国・ブロック・都市圏別の毎月の指数)。

相続対策での需要増

2015年に相続税法が改正され、以前よりも相続税の負担が大きくなりました。その結果、資産を現金ではなく不動産で所有することで節税するケースが増加しました。

生前に不動産投資資金として使用することで、相続税負担が軽減されるだけでなく、家賃収入を得ることができます。老後の収入源や節税目的としてマンションを購入することは現在も珍しいことではありません。

相続税対策としてマンションの需要が増えれば、マンションの価格も上昇します。しかし、タワーマンションの購入などで節税するケースが多いことを受け、最近では課税を強化する動きも見られるようになりました。今後も不動産投資による節税が増えれば、国が大規模な税金改革や対策を取ることも考えられます。

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東京オリンピックの影響

東京オリンピックの開催決定は、マンションの価格に対しても大きく影響しました。特に、建築費の高騰や地価の上昇はマンション価格の推移を語るうえで外せません。

建築費の高騰は、主に人件費の上昇と材料費の上昇によるものです。オリンピック施設の建築やインフラ整備などに多くの建築材料や人手が必要になり、それにしたがって通常建築の材料費や人件費が高騰する結果となりました。建築費が高い時期に建てられた新築マンションは特に高額であることが予想されるでしょう。

また、招致決定によって地価の上昇も見られました。駅近や都心部の需要はとりわけ高まりました。国内需要だけでなく、海外の投資家からの需要も厚く、日本の不動産市況の盛り上がりを後押しする結果となったのです。

【2021年最新】今後のマンション価格予想

続いては、2021年の最新データに基づいた今後のマンション価格予測を紹介します。

2021年のマンション価格

依然上昇を続けると思われたマンション価格でしたが、2020年のコロナショックで一時価格の減少も見られました。しかし、2020年6月ごろには回復を見せ、現在は再び上昇傾向を見せています。

次のグラフで確認してみてください。

“参考:公益財団法人東日本不動産流通機構(レインズ)2021(令和3)年3月度Market Watch」「2021(令和3)年6月度Market Watch」”

これは首都圏の中古マンションの価格推移を示したものです。2020年前半はコロナウイルス感染症の影響を大きく受け、特に4月は第一次緊急事態宣言の発令によってマンションの需要も激減しました。

しかし、首都圏では5月頃から価格が回復し始め、6月には前年よりも5.3%高い3,541万円を記録しています。その後も上昇傾向を続け、直近の2021年3月には前年比+10.0%の3,837万円を記録しました。そして2021年6月時点もその水準をキープしています。

コロナウイルスの影響

前項のグラフからもわかるように、マンション市況は予想よりもコロナウイルスの影響を受けなかったと言えるでしょう。コロナウイルスの影響で国内外の経済が揺らいだため、マンションを始め不動産市況にも影響が出るとされていました。リーマンショック時のような大幅な価格下落があるのではないかと予想する声もありましたが、現在の価格は比較的安定しています。

このようにコロナ禍にもかかわらずマンションの価格が回復できたのは、新しい生活様式の登場が大きいでしょう。経済的にダメージを受けた層も多かった一方で、テレワーク推進やおうち時間の増加など、新しい生活様式に適応していく層も多くいました。そのなかで、住まいの価値や役割を見直し、マンションの購入を希望する人が増えたのだと考えられます。

今後価格が下がる兆候もあり

マンションの価格が回復したとはいえ、今後価格が低下しないと決まったわけではありません。

現在もコロナウイルスの感染は収束せず、第3波・第4波と感染拡大が続いています。2021年4月25日からは第三次緊急事態宣言も発令されました。こうした状況が長く続けば、経済活動の停滞が金融システムを揺るがし、不動産市場の縮小を招くこともあり得ます。

このように、経済活動の自粛の影響が、今後マンション市場にどのように出てくるかは実際のところ不透明で見通しが立ちません。しかし、先を予測できない今だからこそ、マンション価格の変化に敏感になっておく必要があると言えるでしょう。

マンション価格の下落が不安視される理由

2021年現在のマンション市況はコロナウイルスの影響から回復し、比較的安定しているように見受けられます。しかし、マンション価格は、今後、次にあげる5つの理由により下がる可能性もあります。

  • 景気の悪化
  • 金利上昇による買い控え
  • 地方の人口減少
  • 生産緑地の解放
  • 高齢化社会の影響

各項目について詳しく見ていきましょう。

景気の悪化

経済状況の悪化による需要減少はマンション価格を大きく下げる恐れがあります。

2020年4月の月例経済報告において、日本政府は新型コロナウイルス感染拡大の影響により「景気は急速に悪化しており極めて厳しい状況にある」と現状の判断を示しました。月例報告で「悪化」の文言が使用されたのは、リーマンショックに世界経済が翻弄されていた2009年5月以降約11年ぶりのことです。

本来、オリンピックの開催地では景気の上昇が見られます。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大や東京オリンピックの開催延期により、その上昇にブレーキがかかってしまいました。月例経済報告では、景気の悪化に伴い個人消費が急速に減少していることが言及され、生産や企業収益、雇用情勢までもが相次ぎ下方修正されています。東京オリンピックは開催されたものの、日本経済の苦境状況は引き続いており、収束のめどは立っていません。

世界中が不安定な情勢の中、マンション購入に踏み切れない人は増加していくでしょう。その結果、売れないマンションの価格が徐々に値下げされることが予想されます。

金利上昇による買い控え

マンションなどの不動産そのものの価格と同様に、金利は注目すべきポイントです。金利の増減は住宅ローンの総返済額に関わるため、金利が高いと買い控えが起こる恐れがあります。現在は超低金利時代といわれるほど金利が下がっているため、ゆくゆくは上昇する可能性が高いとする見方が濃厚です。

金利が上がるとどれほどの影響があるのでしょうか。実際の数字を用いて考えてみます。

全期間固定金利で3,000万円の住宅ローンを組んだと仮定し、35年返済で金利が1.1413%であった場合の総返済額は、およそ3,804万円です。ここから金利が0.5%上昇したとなると、総返済額はおよそ4,118万円になります。このように、たった0.5%の差でも314万円もの差が生じるのです。

金利が高くなれば、「ローンを組む気になれない」とマンションを買い控える人が増えるでしょう。そうなると、売れないマンションの価格が下落していく流れが急速に進む恐れがあります。

地方の人口減少

今後のマンション価格を考えるなら、人口減少についても重要視しなければならないでしょう。特に地方では労働人口が減少し、経済が回らなくなっている地域もあります。労働人口が減少すると、経済活動が停滞することが予想されます。その結果、不動産を購入できない人が増え、住宅地価の下落にもつながってしまうのです。

今後、人口の減少によりマンション価格が下降し続けるかどうかは断定できません。しかし、人口構成を変化させる大規模な取り組みを図らない限りは、全国的に盛んな経済活動を続けることはむずかしいでしょう。

人口構成の変化は、これから先の日本を変えるといっても過言ではない大きなテーマです。その分、行政や地方自治体などによる斬新な計画が期待されています。

生産緑地の解放

2022年に生産緑地が解放されることによる大幅な地価の下落を予想する専門家も少なくありません。生産緑地とは、1992年施行の生産緑地法により国や自治体が指定した都市部の農地のことです。生産緑地に指定されると、30年間税金が優遇される代わり、ほかの目的で利用したり売却したりすることができませんでした。

つまり、施行から30年が経過した2022年以降は税金の負担が大きくなるため、多くの保有者が土地を手放し、市場に大量の土地が出回るのではないかと危惧されているのです。こうした問題を2022年問題と呼ぶこともあります。

市場に出回ったかつての生産緑地が、宅地として大型マンション用地になることもあるでしょう。土地が供給過多になると、都市部の地価が暴落し、マンションの価格も下落する可能性もあります。

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高齢化社会の影響

高齢化社会はさまざまな事柄に影響を及ぼしていますが、マンション価格もその例外ではありません。

高齢者社会化は現在も進行中です。具体的には、2025年に団塊世代が後期高齢者になり、2042年まで高齢者層の人口が増え続け、その後は総人口が大幅に減少すると予想されています。今問題とされているのは、マンションに高齢者のみで住む世帯の多さです。

マンションに住む高齢者が亡くなったり施設に移ったりすると、居住者が減って空き家が増えます。そして、空き家率の増加はマンション全体の収入減少につながり、さらには管理状態を悪化させる原因になります。管理が行き届かない中古マンションは特に売れなくなっていくでしょう。

空き家の増加や売れない物件の増加によってマンションが供給過多になると、中古マンション価格は下落してしまいます。

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今後も資産価値が認められるマンションとは

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これからマンションを購入するなら、今後も価格が下落しにくいと考えられる物件を購入したいものです。価値が落ちにくいマンションの特徴として次の4つを紹介します。

  • 人気の高いエリアにある
  • 入居者の高齢化がなく戸数が多い
  • 災害の少ない土地に建っている
  • 新たな需要を満たしている

人気の高いエリアにある

マンションの資産性を左右するファクターとして、最も重要とされるものに立地があります。

「都心や主要駅からのアクセスがしやすい」「商業施設や文化施設が充実している」など、立地の良いエリアにあるマンションは、今後も資産価値があると認められやすいでしょう。

このような利便性に優れたエリアのマンションは、築年数が経っていても、高値で取引されるケースが数多くあります。地方のマンションでも、近隣に駅ができたりレジャー施設が建設されたりして人口の増加が見込める場合は、資産価値の維持もしくは上昇が期待できるでしょう。

また、2021年現在では墨田区がコロナウイルスへの対応力の高さから注目が集まっていると言われています。将来的には、地域の行政力が資産価値に影響を与える可能性もあるかもしれません。

入居者の高齢化がなく戸数が多い

マンション全体の特徴から考えると、入居者の高齢化が見られず、戸数が多い物件がおすすめです。

すでに高齢化が進んでいるマンションを購入すると、今後空き室が増え、管理状況が悪くなっていく恐れがあります。特に中古マンションを購入する際には、不動産会社に入居者について聞いておくと良いでしょう。

また、戸数が多いと高齢化などで人が減ったとしても、管理費の負担増が少なく済み、居住者による管理組合も機能します。管理会社に支払う費用が確保できれば、エントランスや駐輪場などの清掃や、外壁・設備のメンテナンスなども適切に行われるでしょう。

定期的な修繕管理は資産価値の維持につながります。これからマンションの内覧に行く機会があれば、次のメンテナンスが行われているかどうかもチェックしてみましょう。

  • エントランスやポスト周辺が清掃されているか
  • 設備や共用部分に破損個所がないか
  • タイルの剥がれ落ちがないか
  • 外壁にひび割れがないか
  • 駐車場、駐輪場が清掃されているか

災害の少ない土地に建っている

マンションに限らず、購入する不動産を選ぶ際は、その地域のハザードマップや災害履歴を調べることをおすすめします。

マンションはこれまで、地震やその二次災害である火災の発生を想定し、対策が施されてきました。しかし、2019年の台風15号や19号による水害で、地下の電気室が浸水して停電になるなどライフラインが機能しなくなるケースが多発しました。結果「地震対策のみでは不十分なのではないか」といった声があがるようになりました。

マンションを購入するときには、災害が少ない地形や地質を調べながらどの地域に住むかを改めて検討する必要があるでしょう。

新たな需要を満たしている

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、マンションをはじめ住宅に新たな価値や役割を持たせる動きが見られました。コロナ禍で生まれた主な需要は次の2つです。

  • 郊外需要の増加
  • 新たな間取り需要の増加

郊外需要の増加

これまで、人口は通勤や通学に便利な都市部に集中してきました。しかし、リモートワークや在宅勤務が推奨されるなかで、郊外需要の増加が認めらつつあります。

次のグラフは、首都圏の中古マンションの成約件数の前年比を地域別に表したものです。

“参考:公益財団法人東日本不動産流通機構(レインズ)季報Market Watch サマリーレポート2021年1~3月期」”

東京や神奈川の都市部に対し、埼玉・千葉・神奈川郊外の成約件数が伸びていることがわかります。特に、神奈川県の郊外部は前年と比べて26.3%+と大きく増加しました。これまで限定的であった郊外の需要が、リモートワークの普及などによって広域的になったと考えられます。

新たな間取り需要の増加

新しい生活様式の普及で、家で仕事や勉強をする人が増えました。そこで、「リモート会議にも対応できるスペースがほしい」「子どもの様子を見ながら仕事ができる家に住みたい」といった新たな間取りのニーズが広がっています。

たとえば、1~2畳ほどのリモートワークスペースが備わった家や、家族で並んで勉強や仕事ができる長いデスクが備え付けられた家など、新しい生活様式に適した物件の価値が上がっていくでしょう。また、家にいることが多くなったことで、今までよりも部屋数が多い物件や広いバルコニーのある家も人気です。

このように、時代の流れをつかんでいくことも、資産価値の高いマンションを選ぶポイントだといえます。

これからマンション経営を始めようと検討している方はこちらをご覧ください。

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マンション価格で注意したいポイント

最後に、マンション価格について留意しておきたいポイントを4点紹介します。

  • 将来の予測は最新情報で行う
  • 得た価格情報を過信しない
  • 高額売却のコツを知っておく
  • 売却は相場を調べてから

それぞれのポイントについて以下で詳しく解説します。

将来の予測は最新情報で行う

マンション価格の予測を行うなら、データが最新か確認しましょう。

近年、マンションの現在価格や将来価格を伝えるサービスがWebを通して広く展開されています。非常に便利なサービスですが、Webで検索をすると数ヶ月前の予測が上位に表示される場合があるため注意しましょう。

価格予測だけでなく、売却時の価格決定も、最新のデータに基づく判断が必要です。不動産会社に言われるがままに価格を決定するケースも多く見られますが、マンション価格の情勢は刻一刻と変化します。不動産会社の言いなりになるのではなく、可能な限り最新の情報を調べ、自分で判断するほうが後悔しにくいでしょう。

得た価格情報を過信しない

価格の変動に影響を及ぼす要因は列挙できても、どれほどの影響があるのかは正確に判断できません。もちろん、豊富な知識を有したプロであっても正確に予測するのは困難です。

さらに2020年以降は、不動産の相場は細分化されたエリアごとに大きく異なるため、局所的に調べることが大切だと言われています。

不動産会社やWebサイトを運営する会社も、マンション価格についての情報を完全に把握しているわけではありません。調べたり聞いたりして得たマンション価格の情報は過信しすぎないようにしましょう。

高額売却のコツを知っておく

マンションを少しでも高く売却するためには、次のポイントをおさえましょう。

  • 売却期間にはゆとりを持つ
  • 相場を把握しておく
  • 自分の物件の売却を得意とする不動産会社を選ぶ
  • 信頼できる担当者を見つける

売却期間にゆとりを持たず急いで売却しようとすると、不用意な値下げを行いがちです。一般的に、マンションの売却にかかる期間は3ヶ月以上と言われています。ゆとりを持って、購入希望者を待つようにしましょう。

また、マンションの価格の相場を把握していないと、購入希望者や営業担当者に不当な値下げを要求されても断ることができません。複数の不動産会社の査定結果を比較するなどして、事前に相場を把握しておきましょう。

そして、信頼と実績のある不動産会社と契約を結ぶことが何よりも大切です。実力ある担当者であれば、売却のタイミングを迷っている場合にも適切なアドバイスをくれるでしょう。

マンション売却の手順や方法を詳細に解説したこちらの記事も参考にしてください。

マンション売却のベストタイミングを知ろう!高く売るコツや注意点も
通常の不動産売却に比べマンション売却では最適な売り時期の見極めが重要です。本記事では、マンション売却を優位にするタイミングや売却のコツ、売却の流れなどの基本情報から注意点まで網羅します。2021年の情勢についても触れ最新の動向を解説します。

売却は相場を調べてから

先述の通り、マンションを売却する際、実際のアクションを起こすのはマンションの相場を調べてからにしましょう。そのエリアで、どの程度の価格で売買されているかを把握しておくことが大切です。

マンション価格の相場を調べる主な方法は次の3つです。

なかでも、不動産会社に査定を依頼するのがもっとも手軽でしょう。1~2社の査定結果だけでは確実な判断がでないため、より適正な相場を調べるには、一括査定サービスで複数社に査定依頼をして結果を比較するのがおすすめです。

一括査定サービスならWeb上から必要事項を入力するだけで、簡単に複数の不動産会社に査定を依頼できます。査定結果の比較もスムーズに行えるので、気になる方は一度試してみてください。

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マンションを売却/購入するタイミング

マンションを高く売却するにはタイミングも重要です。この章ではマンション売却のタイミングについて解説します。売却や購入してから後悔しないためにも、ぜひ参考にしてください。

2021年は売り手市場

マンション価格が安定しており、金利が低い状態であるため、2021年は売却に適していると考えられます。

前述したように、マンションの価格はさまざまな要因で今後下落する恐れもあります。超低金利状態かつ価格の上昇傾向が続いている今が最も売りやすいと述べる専門家も少なくありません。

ただし、所有しているマンションの状態やエリアによっても価格は異なります。売り時か否かは、不動産会社に査定を依頼するなどして価値を知ることから判断しましょう。

マンション売却のタイミングについて詳しくはこちらの記事もご覧ください。

マンション売却に適した、損をしないタイミングを徹底解説!注意点やコツも
マンションの売却に適したタイミングとはいつ?その疑問を解決するとともに、さまざまな観点からより高く売却するためのポイントを紹介します。また実際にマンションを売却するときに、頭に入れておきたい注意点もあわせて解説しています。

古いマンションは早期売却が肝心

マンションの売却価格は、もちろん情勢の影響も大きく受けます。しかし、マンション自体の価値が下落するほうが直接的なダメージになるでしょう。特に、築年数は価格を左右するため着目すべきポイントです。

マンションの価格は築年数に比例して徐々に下落していきます。築20年までは下落幅が比較的大きく、それを過ぎると緩やかな減少に推移します。周辺環境の充実によって価格が上昇することもありますが、購入時よりも高額になるようなことはほとんどありません。

情勢的に売却のタイミングでないからと売却を遅らせると、築年数の経過に従って価値が下がり、かえって損をする恐れもあります。マンションの価値は年々下がっていくものと考えて売却を検討しましょう。

購入のタイミングは資産と相談

マンションを購入するタイミングは、自身の資産や人生プランと相談して決めましょう。

自身の資産や収入で無理なくローンを返済できるなら、思い切って購入を決断をするのも良いです。マンション購入のタイミングを先延ばしにすることで、次のようなリスクが考えられます。

  • 緩和政策が終わって金利が上がる
  • 病気にかかりローンが組めなくなる
  • 迷っている間も家賃の支払いは続く

今は歴史的な低金利時代で、ローンが比較的組みやすい時期です。今後金利が上がることやずっと家賃を支払っていくことを考えれば、早めに借入したほうがメリットが大きい場合もあります。

マンションを購入するタイミングは、情勢やマンションの価格だけで決められるものではありません。自身の資産状況や人生プラン、ライフステージに合わせ、後悔のないよう選択しましょう。

まとめ

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2021年現在、マンション価格はコロナ禍の影響から回復し、上昇傾向を見せています。しかし、今後下落する可能性を示唆する声も少なくありません。マンションを購入・売却する場合も、活用を検討している場合も、今後のマンション市況を注意深く見守っていく必要があるでしょう。

これからマンションを購入するなら、将来も資産価値が認められる物件を選ぶことが大切です。売却する場合には、査定額を参考に売却のタイミングを見極めるとよいです。

売却や購入で損をしないために、幅広い視点で今後のマンション価格の動向から目を離さないようにしましょう。

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監修者_sanoakiko
本記事の監修者 
宅地建物取引士       佐野あきこ 
売買・賃貸不動産会社、不動産管理会社勤務を通算8年経験し、現在、宅地建物取引士業と併せてWEBライター業に携わっている。専門・得意分野は不動産全般、起業など。間取り図、特に、随所に工夫がうかがえるマンションの間取り図が大好き。
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