2014年第2四半期の国内PC出荷数は395万台、前年比17.3%増と好調 - IDC調査

 

IDC Japanは19日、2014年第2四半期(4月~6月)における、国内クライアントPC市場出荷実績値を発表した。これによると、出荷台数はビジネス市場が227万台で前年同期比19.1%増、家庭向け市場は168万台で同15.1%増となり、合計出荷台数は395万台、同17.3%増と好調な結果となった。

上位5位までのベンダーシェアは、1位がNECレノボグループ(26.0%)、2位が富士通(17.6%)、3位がDell(12.8%)、4位が東芝(12.4%)、5位がヒューレット・パッカード(11.8%)となった。2014年第1四半期(1月~3月)ではNECレノボグループ(24.7%)、富士通(20.6%)、東芝(11.9%)、Dell(10.8%)の順となっており、Dellが4位の東芝と僅差ながら3位に順位を上げている。

2014年第2四半期の国内クライアントPC出荷台数 トップ5ベンダーシェア、対前年成長率。調査対象はデスクトップPC、ポータブルPCとなり、タブレットPCおよび2in1 PCは含まれない 出典:IDC Japan

対前年成長率をベンダー別にみると、NECレノボグループはビジネス市場・家庭向け市場全体で16.9%増と堅調な伸びをみせたが、富士通は38.6%増、Dellは30.6%増、ヒューレット・パッカードは31・5%と高い伸びとなった。

特にヒューレット・パッカードは家庭向け市場で177.1%増という非常に高い成長率をみせた。これについて同社は「家電量販店の要望をくみ取る方策が功を奏した」と推測している。また、東芝の対前年成長率はビジネス市場で40%と高かったが、家庭市場では15.3%増となり、全体では25.7%増となっている。

同社は、Windows XPのサポート終了や消費増税前の駆け込み需要で好調だった2014年第1四半期に続き、今期も好調となった要因を2点挙げている。1点はビジネス市場でXPサポート終了に伴う買い替え需要が4月、5月まで続いた点。もう1点は消費増税前の駆け込み需要により家電量販の倉庫在庫が一掃され、通常より多い出荷が可能となった点だ。

IDC Japan 携帯端末&クライアントソリューションの片山雅弘リサーチマネジャーは、「2014年第2四半期のプラス成長は例外的で、2014年後半はこの反動がPC市場に影響する」と警鐘を鳴らす一方、「明るい兆しとして、タブレットによってPCから離れていたユーザーがPCに戻りつつある」とも分析している。

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