調査会社の米Gartnerは3月25日(現地時間)、2008年以降の世界のPC市場に関する予測をまとめたレポートを発表した。それによれば、2007年に世界で2億6400万台だったPC出荷台数は2008年には2億9300万台と10.9%の成長が見込めるという。成長要因として、新規・買い換えともに好調なノートPCの世界的な需要増と、経済が好調な新興国における富裕層を中心とした新しい需要などを挙げる。その一方で景気後退懸念の深刻化が、世界のPC市場にも悪影響を及ぼす可能性も警告している。

Gartnerはレポートの中で、PC市場が今後好調になる主な理由を3つ挙げている。1つめがノートPCに対する需要で、技術革新による低価格化や機能向上が需要を喚起し、同時にデスクトップPCからの代替を引き起こしていると指摘する。また近年話題となっている"手頃な価格"のノートPCの出現が、今後さらなる市場シェアの拡大に結びつくと予測する。

2つめのポイントが新興市場での成長だ。2008年での成長幅の世界平均が11%程度の水準なのに対して、新興国での成長幅はおよそ2倍の22%となっており、世界平均を押し上げる大きな要因になっている。こうした伸びは、新興国での経済成長に裏打ちされたもので、従来のビジネス、政府関連、教育関連といった需要に加えて、富裕層と呼ばれる人々の割合が増えたことをGartnerは紹介している。

3つめは買い換えサイクルだ。デスクトップPCは2004年から2005年の期間に買い換え時期を経ており、2008年後半から2010年前半にかけて次の買い換え時期が訪れるとGartnerは予測する。現在好調なノートPCに関しては2009年末までこのサイクルが続くとみられ、堅調な成長が見込まれるという。Gartnerによれば、世界のPC出荷台数のうち60%が買い換え需要であり、米国に至っては80%近くに達するそうだ。先進国を中心にしたPC需要の傾向となっている。

一方でGartnerは、こうした成長予測も経済の先行きに左右されると指摘する。懸念されるのは米国の景気後退入りと北京五輪終了後の中国での成長鈍化、そして原油価格の急上昇など。これらの影響からPC出荷台数の成長率が1桁の水準にまで落ち込む可能性を認めている。