【2021年最新版】おすすめSCMシステム4選を比較!メリット・デメリットや選び方のポイントも解説

SCMシステム

SCM「サプライチェーンマネジメント」をご存じでしょうか。サプライチェーンとは、原材料の調達から商品が消費者に渡るまで、一連の生産・流通プロセスのことです。この流れを管理、最適化することにより、さまざまなメリットが得られます。

この記事では、SCMシステムを4つ紹介するとともに、SCMシステムを選ぶうえでのポイントを3つ解説します。

SCMシステムとは

SCMシステムとは、商品の一連の生産・流通プロセスを管理、全体の最適化を図るシステムです。これにより商品を製造・販売する中で必要な業務が可視化されます。また可視化した情報を、メーカーや小売業者といったサプライチェーンに関わる関係者の中で企業の垣根を越えて情報を連携します。

企業は、可能な限り過剰在庫が出ないようにしなくてはなりません。そのためには需要に対して適切な供給ができるよう、サプライチェーン全体で情報を共有し、最適化する必要があります。

SCMシステム導入のメリット3つ

1 在庫数を最適化し、需要と供給のミスマッチを防げる

SCM導入の1番のメリットは、在庫を適切な状況に保てることです。

SCMを導入することで、サプライチェーンに関わる関係者に対して必要な情報をスピーディーに伝達できます。この結果、過少在庫や過剰在庫に見られる需要と供給のミスマッチを最小限に減らし、在庫量を最適な状態に保てます。

2 需要の変動に対して柔軟な対応が可能

SCMでサプライチェーン全体を可視化し、在庫を最適化していることから、急激な需要変動を察知し迅速かつ柔軟に対応ができます。

特にライフサイクルの短い製品を扱っている企業に対しては、SCMの導入は重要です。

3 物流プロセスを最適化し、物流コストを削減できる

商品の販売状況をリアルタイムに把握できるため、配送業は小売店舗の在庫状況に応じて必要な数量の配送が行えます。また、異なるメーカーの製品でも同一の配送業者で配送することで、コスト削減にもつながります。

SCMシステム導入のデメリット2つ

1 導入コストや人的リソースがかかる

SCMを導入するためのコストがかかります。SCMによっては、機能ごとに費用がかかるものや、初期費用だけでなく月々のコストまでかかるものもあります。

また、SCMを使ってメーカーや小売業者を含め、サプライチェーンに関係する多くの人と情報共有するためには、さまざまな調整が必要になります。それ以外にも、システムの説明や操作方法の教育などを含めて、人的リソースが必要です。

他にも、導入したいSCMが自社サプライチェーンと合わない場合、場合によってはSCMのカスタマイズが必要です。カスタマイズにかかるコストも考慮する必要があります。

2 効率を重視しすぎてしまう場合も

SCMを導入することでサプライチェーン全体の効率化を重視するがあまり、最適化にあわせて商品を廃盤にしてしまう可能性もあります。

たとえば、供給にあわせて大量に発注すれば、まとめて流通することで流通コストの割合を下げることができ、効率がよくなります。しかし少量であれば流通コストの割合が高くなります。効率を重視すると、流通コストの割合が高い商品は廃盤にしたほうがよいと思われるでしょう。

かといって、少量であっても需要のある商品を廃盤にしてしまうと、その商品を求めている顧客を失いかねません。効率を重視しすぎず、顧客のニーズとの兼ね合いも踏まえてSCMを活用することが大切です。

SCMシステムの比較4選

「SAP SCMソリューション」
SAPジャパン株式会社

POINT
  • 対象従業員規模:全規模対応
  • 提供形態:クラウド
  • 価格:別途お問い合わせ

「SAP SCMソリューション」は、世界各国で導入実績を誇るサプライチェーンソリューションです。統計予測機能による需要予測や、在庫管理の最適化といった、 サプライチェーンの管理に必要な機能を網羅しています。

取引先や顧客とデータのリアルタイム連携が可能 。発注から予測、品質管理、在庫管理に至る各家庭で、情報を共有できます。これにより需給の不一致や品質の問題といった不測の事態にも迅速に対応できるだけでなく、無駄な在庫をもつこともありません。

さらに、部門を横断したサプライチェーン制約に基づいた供給計画を策定可能 。適切に管理することでリソースを効率的に分配できます。


「mcframe」
ビジネスエンジニアリング株式会社

POINT

  • 対象従業員規模:全規模対応
  • 提供形態:パッケージソフト
  • 価格:別途お問い合わせ

「mcframe」は、独自のコンセプトにより、個別要件にも柔軟に対応する生産・販売・原価統合パッケージです。製造業に特化した機能により、サプライチェーンを強力に支援します。

データベースおよびパッケージのプログラムソースが公開されているため、 要望に合わせたカスタマイズが可能。特殊業務も対応する高い柔軟性を誇ります。 また他システムとの連携もでき、マルチデバイスにも対応する拡張性も持ち合わせています

多言語、多通貨といったグローバル要件のほか、海外サポートにも対応 しているため、海外に拠点をもつお客様も安心して利用できます。


「タグ衛門(RFID物品管理パッケージ)」
株式会社ハイエレコン

POINT
  • 対象従業員規模:全規模対応
  • 提供形態:オンプレミス / パッケージソフト / ハードウェア
  • 価格:別途お問い合わせ

「タグ衛門(RFID物品管理パッケージ)」は、RFIDタグを利用した備品管理ソリューションです。共通機能を持つ「タグ衛門Core」と、「タグ衛門Gate」または「タグ衛門Handy」で構成されています。

「タグ衛門Gate」は、持ち出し禁止物品の持ち出しや、持ち出しによる自己紛失を防止する仕組みです。RFIDタグがついた物品がゲートを通過すると警報を発報します。オプションで 監視カメラもつければさらにセキュリティを強化できます。

「タグ衛門Handy」を利用すれば、ハンディ―リーダーを使ってRFIDタグを一括読取りし、棚卸業務の負担を大幅に軽減 できます。大量の物品から目的の物品を探し当てる検索機能も搭載しています。

「タグ衛門Core」にて、物品の履歴管理、マスタメンテナンスといった備品管理の機能を備えるとともに、台帳出力が実施できます。また、オプションでRFIDタグを発行する機能も利用できます。


「OpenText Active Orders for JEITA(ECALGA)」
オープンテキスト株式会社

POINT

  • 対象従業員規模:1,000名以上
  • 提供形態:クラウド
  • 価格:別途お問い合わせ

「OpenText Active Orders for JEITA(ECALGA)」は、JEITA(一般社団法人電子情報技術産業協会)が発行したガイドラインに対応する、クラウド型の調達業務パッケージです。

発注側の基幹システムと受注側のデータの直接連携することにより、注文確認、納期解答、出荷や請求といった業務データのやり取りを自動で連携できます。これにより、 発注者と受注者の双方で業務プロセスを可視化します。

多言語・多通貨に対応にも対応 。拠点が国内・海外どちらにあっても両方可能。運用サポートも24時間365日、12か国語に対応しています。

SCMシステムを選ぶ時のポイント3つ

1. SCMを適用する範囲を明確にする

最初に自社の業務プロセスを洗い出し、SCMを適用する範囲を明確にしましょう。SCMが得意とする業務プロセスや範囲が異なるため、自社の業務プロセスと合致する範囲を合わせることが大切です。

たとえば会社全体のサプライチェーンを対象とするのか、特定の工場のみを対象とするのか。プロセスも全プロセスを対象とするのか、一部のプロセスのみを対象とするのか。適用する範囲を明確にすることで導入後のイメージも掴みやすくなります。

2. 既存システムとの兼ね合いを検討する

SCMの適用範囲について、すでに既存システムを導入している場合、SCMを導入後に既存システムをどう扱うかを考えます。

既存システムとSCMを連携させ、既存システムを今後も活かしていくのか、または既存システムを完全にSCMに置き換えてしまうのか。これにより選定すべきSCMも変わってきます。

既存システムと連携するのであれば連携機能を備えたSCMが必要ですし、置き換えるのであれば既存システムと同等の機能を備えたものや、カスタマイズの有無を含めて確認する必要があります。

3. サポート体制を確認する

SCMを導入後に業務を行っていく中で、さまざまなトラブルが発生する可能性があります。たとえば、SCMを扱う担当者が操作方法に慣れていないため、導入直後は業務効率が思うように上がらないケースもあります。そのような事態を防ぐため、SCM提供ベンダーが提供するサポート体制を確認しましょう。ベンダー側の担当者との相性も重要なポイントです。

SCMを導入して物流プロセスを最適化しよう

本記事ではSCMについて解説しました。SCMを導入し、生産・流通プロセスを最適化することで、以下のようなメリットが得られます。

  • 在庫数を最適化し、需要と供給のミスマッチを防げる
  • 需要の変動に対して柔軟な対応が可能
  • 物流プロセスを最適化し、物流コストを削減できる

特にライフサイクルの短い製品を扱う企業にとって、SCMは非常に重要です。SCMは導入のコストが大きく、適用範囲をしっかり見極めて効果的に導入する必要があります。製品およびサポート体制など、さらに詳しい情報が必要な方は、お問い合わせや資料請求をされるとよいでしょう。

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