太陽光発電の初期費用はいくら？費用相場と無料で設置する方法も紹介◆専門家監修

土地活用をするための選択肢の1つである太陽光発電ですが、初期費用がいくら掛かるかご存じでしょうか？費用が高いイメージがある太陽光発電は、個人でも設置可能なのか気になる人も多いでしょう。

実は、太陽光発電はどのようなタイプを設置し、どう展開していくかによって初期費用が変わってきます。そのため、中には初期費用が無料で始められるものもあるのです。

そこで本記事では、太陽光発電の初期費用の概要や種類などを徹底解説します。初めて太陽光発電を検討している人はもちろん、挑戦したいけれど費用がネックだったという人もぜひ最後までご覧ください。

太陽光発電一括見積りサイトTOP3

太陽光発電の初期費用やその他のコストなど、複数業者でしっかり比較してから決めることで費用を抑えることができます。編集部では実際に太陽光発電の一括見積もりサイトを利用したことのあるユーザーからアンケートをとり、評価が高い見積もりサイトをまとめました。

※ランキングは、実際にサイトを利用した人に実施した満足度アンケートをもとに構成しています。

太陽光発電の基礎知識

太陽光発電は基本的に、個人で挑戦しやすい家庭用と大規模な産業用に分かれ、どちらを選ぶかで費用形態も変わってきます。さらに詳細な初期費用についてはkWで換算し、実質的にいくら掛かるのかを計算する必要があります。

まずは太陽光発電の基礎知識として、その費用の換算方法と形態の違いについて見ていきましょう。

太陽光発電の初期費用はkWで換算

太陽光発電の初期費用を計算する際は、必要な材料費や工事費などの費用を割り出したあとに、kWで換算します。発電量の平均は1kWあたり約1,000kWhといわれているため、1kWあたり約25万～40万円の費用が一般的な範囲です。

初期費用を計算するには、以下の計算式で1日の予想kWhを算出し、さらにそこから年間kWhを計算できます。

注：kW(キロワット)とは電力を示す単位で、他の単位と同様に数値が大きいほどエネルギーが大きくなる。また、kWh(キロワットアワー)は1時間あたりの電力量を表した単位。

家庭用と産業用の太陽光発電の違い

太陽光発電の家庭用と産業用の違いはその出力量で、家庭用は10kW未満、産業用は10kW以上です。出力量で区分をしているため、一般の方でも10kWを超えれば区分は産業用になります。

太陽光発電の設置方法

太陽光発電の設置方法は、家庭用であれば屋根やカーポートに設置することが一般的です。住宅や車庫の屋根を活用することで、今住んでいる土地と家を利用して太陽光発電を行うことができます。

また、使用していない土地の場合は広く場所を使えるため、野立てというパネルを設置する方法で、太陽光発電を行うことができるでしょう。広い土地を使えれば、産業用の規模で発電ができる可能性もあります。

太陽光発電の初期費用の相場

太陽光発電の初期費用の相場は、家庭用と産業用で10万円程度の差があります。中でも産業用はおおよそ30坪以上の土地が必須なため、もし土地を持っていない場合は、初期費用に加えて別途土地代も工面する必要があります。どのような相場の違いがあるのか、それぞれの初期費用の相場について見てみましょう。

家庭用の太陽光発電を始める場合

家庭用の太陽光発電では、初期費用は1kW当たり20万～30万円程度が相場です。その際は、住宅や車庫の屋根に取り付ける「住宅用太陽光発電のパネル」を使うことになりますが、これはメーカーにより価格が異なります。メーカーによってパネルの発電量が違うため、必要なパネル数も変わってくるからです。

例えば、以下の大手二社の商品を比べてみましょう。

このようにおおよそのkW数は一緒でも、パネルの枚数も価格も異なります。そのため家庭用を前提とする場合は、20万～30万円程度の初期費用を見込んでおき、メーカーによって差が出ることを踏まえて用意しておくとよいでしょう。

家庭用の初期費用の内訳

初期費用のパネル代は、太陽光発電の材料費ということになります。しかし、これに加え工事費や諸経費など、太陽光発電にはさまざまな費用が掛かります。具体的な初期費用の内訳は以下の通りです。

“参考：経済産業省 調達価格等算定委員会「令和5年度以降の調達価格等に関する 意見（案）」”

この内訳の平均値から、補助金などの値引きも加味して計算すると、合計約30万円の初期費用が必要と推算されます。

産業用の太陽光発電を始める場合

産業用の太陽光発電では、初期費用は1kW当たり20万円未満が相場です。そのため、場合によっては家庭用より費用が抑えられる可能性はありますが、土地を所有していない場合は別です。産業用10kWの発電には約30坪程度の土地が必要ですが、土地を購入するとしたら30坪に対して､平均1,000万円程度の土地代が掛かるでしょう。

産業用の初期費用の内訳

産業用は家庭用と規模が近いものであれば、材料費や工事費、諸経費にあまり違いは出ません。しかし、もちろんそれ以上に規模が大きくなれば差が開いていきます。さらに、産業用は追加でフェンス代や連系工事費用、造成工事などの費用も必要です。

特に造成工事は、地盤が緩かったり硬かったりした場合や空き地などの場合に必要で、設備が保てる地盤にするためには必ず行わなくてはなりません。

産業用の太陽光発電に掛かる初期費用は以下の通りです。

この内訳から計算すると、合計で551万～1,106万円程度の初期費用が必要になるでしょう。

また、産業用はいわゆる土地に直接設置する野立てか、屋根に設置するタイプかでも初期費用が異なります。

このように産業用は､設置する規模や場所によって費用の幅があるので、それを踏まえてプランを練るとよいでしょう。

産業用太陽光発電に関して詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。

【2024年最新】産業用太陽光発電の費用相場は？コストを抑える方法も詳しく解説

太陽光発電の導入で使える補助金とは

太陽光発電の導入では一部補助金が認可されており、費用に充てることができ、制度を利用できれば1戸60万～最大105万円までの補助金を受けることができます。さらに制度と併願して利用できる補助金もあるため、初期費用を浮かしたいなら補助金にも注目しましょう。ここからは、具体的な補助金の内容を紹介します。

マイホームの新築やリフォームでZEH支援事業

ZEH支援事業では、効率的な設備で室内の環境を向上しながら省エネも行い、環境に優しく住みやすい住宅を増やすことを目指している制度です。毎年公募を行って先着順で利用者を募集しています。マイホームの新築やリフォームの際に、ZEH支援事業の一定規格の省エネ効果のあるエネルギーハウスにすることで、太陽光発電の補助金が使用できます。

ZEH支援事業の概要は以下の通りです。

このように、2020年1月までの第四次公募の募集では、実際に1戸あたり60万円の補助金が下りています。

高い省エネ性能を求められるZEH+実証事業

ZEH+実証事業は、さらに高い省エネ効果がある住宅を条件に、補助金が得られる制度です。大きな特徴はZEH+実証事業によって、再生可能エネルギーを自家消費分よりさらに拡げた住宅であることです。

ZEH+実証事業の概要は以下を参考にしてください。

これに加え、ZEH+実証事業では停電時に電源を確保できることや、非常時に居室を含む3ヶ所以上の非常用コンセントが設置されていることも条件です。さらに、太陽光発電を自立制御可能で蓄電・供給するシステムなども必要とされ、条件は厳しいです。しかしその反面、補助金は105万円と大きいことから有益な制度といえます。

”ZEH、ZEH＋の公募情報：一般社団法人環境共創イニシアチブ（Sii）「公募要項（令和3年度資料を参考）」”

他の制度と併願する先進的再エネ熱等導入支援事業

先進的再エネ熱等導入支援事業では、ZEH支援事業などを使用していることで、さらに併願することができる制度です。対象事業を行っており、かつ5つの条件を満たすことで利用できます。

主な条件は以下を確認してください。

こちらの制度を利用できれば、1戸あたり15万～90万円の補助金を受けることができます。そのため、もしZEH支援事業などの導入を検討しているなら、あわせて先進的再エネ熱等導入支援事業の導入も検討しましょう。

各自治体が独自に実施

太陽光発電を導入するにあたり、各自治体は独自に補助金を出している場合もあります。補助金は全国で必ずあるとは限りませんが、都道府県もしくは市区町村から発出されています。

例えば東京都では、以下のような助成が受けられます。

※2024年3月調べ

このように、それぞれ自治体独自の助成制度があります。自治体の助成は、自動的に適応されるものではないので、太陽光発電を始める際は最寄りの自治体で調べてみましょう。

太陽光発電と蓄電池の最新の補助金について、詳しく知りたい人はこちらの記事もおすすめです。

太陽光発電と蓄電池の補助金最新情報や東京都の太陽光発電・蓄電池の補助金について詳しく知りたい人は以下の記事をご覧ください。

【令和6（2024）年度】太陽光発電と蓄電池の補助金最新情報｜注意点も解説◆専門家監修

【2024年最新】東京都の太陽光発電・蓄電池の補助金｜注意点も解説◆専門家監修

太陽光発電の初期費用をゼロにするための3つの秘訣

太陽光発電というと、多くの人が高い初期費用を気にされます。しかし、それは規模の大きなプロジェクトだからこそ、工夫次第で大幅なコスト削減が可能です。

初期費用をゼロにするためには、以下の3つの戦略が有効です。

これから、これらの方法を詳しく解説していきます。

余剰電力の販売による収益化

住宅所有者が屋根を業者に貸し出し、その業者が太陽光発電から生じた余剰電力を電力会社に販売する手法です。この方式では、住宅所有者は電力を格安で、業者は電力販売から利益を得ます。

賃料が得られる屋根借り

屋根を事業者に貸し出すことで、毎月定期的な賃料が得られます。この手法は、戸建てよりは集合住宅向けのサービスという点も留意しておきましょう。

設備リースによる初期費用の分散

設備をリースすることで、初期費用を大幅に削減できます。ただし、リース料は継続的に支払う必要があり、また、メンテナンス費用も住宅所有者が負担します。

太陽光発電は、設置から長期間にわたる運用が前提となります。そのため、初期費用を抑える戦略は非常に重要です。「余剰電力の販売」や「設備リース」は、そのためのおすすめの手段です。

このように、少しの工夫と計画で、太陽光発電の初期費用を削減することは十分可能です。どの方法が自分に合っているのかを検討し、賢い選択をしてください。

初期費用を支払い太陽光発電を始める流れ

実際に太陽光発電を始めるためには、以下の流れに沿って進めます。

1. 太陽光発電のシミュレーション
2. 複数の太陽光発電業者を比較
3. 業者と相談してから太陽光発電を設置

このように、まずは太陽光発電ができるのかを精査して、利用する業者を比較検討する必要があります。そして最終的に内容を業者と相談しつつ、太陽光の設置に移ることになるでしょう。

それぞれの項目に分けてどのような手順になるのかを、詳しく解説していきます。

太陽光発電のシミュレーション

まずは、太陽光発電が始められる家や土地なのかを調べ、設置をする場合のシミュレーションを行いましょう。太陽光発電は、すべての住宅や土地で必ず行えるとは限りません。そのため可能な規格と希望する太陽光発電の規模感を、あらかじめ検討することが大切です。シミュレーションする場合は下記のポイントに沿って確認しましょう。

もし、これから新築やリフォームを検討しているなら、以上のポイントをハウスメーカーに相談することもおすすめです。またリクシルの公式サイトでは、太陽光発電システム導入シミュレーションを提供しています。このような媒体を使用して展望を具体的にしておきましょう。

複数の太陽光発電業者を比較

シミュレーションで具体的な計画を練ったら、次は複数の業者の比較検討に入ります。太陽光発電は、大手から中小までさまざまな業者が提供しており、サービスを精査することは必要不可欠です。しかも太陽光発電は、10～20年に渡る長期間の土地活用なため、後悔しないように利益が高いと思えるものを選ばなければなりません。希望に合う業者ごとに、それぞれ無料シミュレーションや資料請求をおこない、比較検討するとよいでしょう。

なお、比較検討する際は以下のポイントを確認しましょう。

売電シミュレーションや劣化による発電量の低下など、太陽光発電にありがちなトラブルにしっかりと対応してくれるかどうか、アフターサービスの充実具合も比較ポイントの一つです。

太陽光発電の導入は「ソーラーパートナーズ」で一括見積もり

太陽光発電や蓄電池の設置で、希望に合う施工業者を効率よく探すなら、太陽光発電・蓄電池の一括見積もりが便利です。

中立的な立場から、あなたの状況に合うおすすめの施工業者を紹介し、契約までサポートしてくれます。

特に編集部がおすすめしたいサービスが「ソーラーパートナーズ」です。

なぜおすすめなのか、理由をまとめています。

無料一括見積もりはこちら

太陽光の専門家監修！太陽光発電一括見積もりサイトおすすめランキング

太陽光発電一括見積もりサイトおすすめランキング5選！【2024年最新】口コミや注意点も紹介◆専門家監修

ソーラーパートナーズ以外の業者も比較したいという方に向けて、実際にサービスを利用したことのある方に行ったアンケート結果をもとに、太陽光発電一括見積もりサイトをランキング形式で紹介！

さらに、専門家に聞いた太陽光発電一括見積もりサイトを利用する際の注意点や、質の高い業者を見極めるポイントも紹介しているのでぜひご覧ください。

業者と相談してから太陽光発電を設置

希望する業者と実際に内容を相談したら、ついに太陽光発電の設備を設置します。設置までの期間の目安は、業者の現地調査や見積もりまでで約1ヶ月、契約から施工完了まではおおよそ最大6ヶ月程度かかるとされています。

工事自体は太陽光システムが小規模であれば、数日～1週間程度で終わることもあります。ただし、規模が大きな太陽光発電を設置する場合は時間がかかるため、利益を得られるまではラグがあることを留意しておきましょう。

太陽光発電の初期費用に関するQ&A

ここまで、太陽光発電の概要とその初期費用についてみてきましたが、ここからは太陽光発電の初期費用に関するよくあるQ＆Aにお答えします。「実際に売電は売り物になるの？」といった気になる疑問を記載するので、ぜひ最後まであわせてご覧ください。

初期費用は売電で回収できるのか

結論から言うと、太陽光発電の利回りは平均10％程度なため、単純計算すると10年で初期費用を回収できる計算ですが、これは毎年安定的に10％の利益率を保てる場合です。太陽光発電の買取価格は年々下がり、住宅用の固定価格買取制度が始まった2012年から2023年までは、42円から16円と約半分の価値になっています。

一方で、家庭向け電気料金の平均値は20円台を推移しています。つまり場合によっては、売電より自身で使ったほうが得な可能性があるのです。理論上は10年程度で初期費用が回収できますが、どちらが得かは売電の額や電気料金を、実際に天秤にかけて見極めるようにしてください。

初期費用で使えるローンとは

太陽光発電では、初期費用に使用できるソーラーローンというものがあります。このローンでは、システムの導入に必要な初期費用の融資を受けられることが特徴です。融資をしてくれる金融機関は主に銀行や信販会社、日本政策金融公庫で受け付けています。

このローンでは平均して金利はおおよそ0.65～3％、返済期間は10～15年と、低金利で長期間に分けて返済できるため、初期費用にハードルを感じたなら利用するのも一つの手です。

まとめ

太陽光発電は、ZEH支援事業などの補助金を使用して費用を抑える方法と、事業者と協力した導入システムで初期費用を抑える方法の二通りあります。どのタイプで初期費用を削っていくかは、どれくらいの規模感の太陽光発電で、どれほどの利益率かという計画をしっかりと定めてから選ぶことが大切です。

そこで、今回紹介した太陽光発電の概要から具体的な展望を詰めていき、どの方法が一番初期費用を節約できるかを見極めることをおすすめします。長い目で見て、自身の利益になる太陽光発電システムを導入していきましょう。

太陽光発電一括見積りサイト利用者が選んだおすすめサービスTOP3

4位以下のサイトはこちらの記事で紹介しています。 「太陽光発電一括見積もりサイトおすすめランキング5選！【2024年最新】口コミや注意点も紹介◆専門家監修」

※「マイナビニュース太陽光発電」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・東京都環境局
・こどもエコすまい支援事業
・葛飾区公式ホームページ
・経済産業省

---

◆記事で紹介した商品・サービスを購入・申込すると、売上の一部がマイナビニュース・マイナビウーマンに還元されることがあります。◆特定商品・サービスの広告を行う場合には、商品・サービス情報に「PR」表記を記載します。◆紹介している情報は、必ずしも個々の商品・サービスの安全性・有効性を示しているわけではありません。商品・サービスを選ぶときの参考情報としてご利用ください。◆商品・サービススペックは、メーカーやサービス事業者のホームページの情報を参考にしています。◆記事内容は記事作成時のもので、その後、商品・サービスのリニューアルによって仕様やサービス内容が変更されていたり、販売・提供が中止されている場合があります。