スペシャリスト人材紹介会社であるロバート・ウォルターズ・ジャパンは、同社のグローバルWEBサイトにて、世界19カ国を対象にSNSに関する実態調査を実施(3月中旬～5月初旬、有効回答者数3万5,280人)。調査の結果、日本では約6割、世界では約7割の回答者が、SNS利用を重視すると回答した。
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日本では約6割、世界では約7割の回答者がSNS利用を重視すると回答 |
調査の内容は、採用企業側がSNSサイト上で、自分の詳細情報を調査する可能性を考えた際に、自身の情報を掲載することについて重要視しているかを問うもの。全回答者(世界19カ国)の過半数である約69％が、オンライン上で自身の情報を掲載し続けることを重要だと感じていた。日本に限っていえば、同比率は半数を超えるものの、59％という結果にとどまっている。
デジタル時代の到来を受けて、人材を採用する企業側にとっては、SNSを通じ、将来性のある求職者の発掘や、検索機能を利用した求職者の経歴チェックなどが容易に行えるようになっている。それ故に、FacebookやLinkedInなどのSNSを頻繁に利用している求職者は、好印象を与える情報を掲載することが重要だという。
同社では、オンライン上の情報を有効に活用するポイントとして、「ビジネス用のEメールアドレスを使用する」、「SNS上に掲載する写真や動画、そしてメッセージの内容には注意を払う」、「投稿する時間、頻度には注意する」、「Googleニュースアラートを使用して、自身の名前を検索する」、「記載内容に一貫性を持たせる」の5つを挙げている。
特に投稿する時間については、一般に業務時間内と考えられている時間帯に、サイトの内容が定期的に更新されていると、労働意欲について誤った印象を与えることになりかねないという。
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