市場予測会社のTrendForceは、IntelのCPU出荷量が需要に対して十分ではなく、ノートPCにおけるCPU不足を引き起こしており、その結果、2018年のノートPCの出荷台数が前年比0.2%減のマイナス成長となるとの予測結果を発表した。

Intelは、8月末に発表した第8世代CoreプロセッサのUシリーズ(開発コードネーム:Whiskey Lake)の量産出荷を、ノートPC市場が繁忙期を迎える2018年第3四半期に開始するとしていたが、PCメーカーの多くが、Whiskey Lakeの供給不足から、調達が難しくなっているほか、先行して供給がなされているCoffee Lake(開発コードネーム)も不足気味となっており、2018年下半期の出荷計画を見直す必要に迫られているという。

そのため、2018年8月時点のCPUの需給ギャップが5%程度であったものが、9月になると5～10%に広がっており、これが第4四半期には10%を超えるものとTrendFiorceは見ている。

CPUの供給不足でPC DRAM価格も下落の可能性

この動きは、メモリ市場にも影響を及ぼすものとTrendForceでは予想している。DRAMの価格は、9四半期連続で上昇した後、変曲点に近づいており、TrendForceでもPC DRAMの契約価格は、市場が徐々に供給過剰へと移行しており、2018年第4四半期の価格は横ばい程度との見方を示していた。しかし、CPUの供給不足によりPCの出荷数が減ることで、PC DRAMの需要も下がることから、DRAM価格が下落する可能性が出てきたとする。

また、CPU不足の影響はNAND市場に対してもSSDの需要の減少を招くため、第4四半期のSSD価格は前四半期比で大幅に下落する可能性があるとしている。

なお、サーバ市場は現在、Grantley/BricklandプラットフォームからPurleyプラットフォームへの移行が進んでいるが、TrendForceの調査によると、サーバメーカーによってはPurleyプロセッサの入手に要するリードタイムが長くなっているとのことで、今後この問題が広がることになれば、サーバそのものの出荷に影響を与える可能性が出てくると私的。さらに、NANDとDRAMの両市場にとっても。サーバ市場の需要低下は、PC向け以上に影響が大きいことから、もし、CPU不足が原因となってサーバ向けメモリに対する需要の減少が起これば、メモリ製品全体の価格低下にもつながる可能性があるとTrendForceでは指摘している。