先日開催されたガートナー ジャパンの年次カンファレンス「Gartner IT Symposium/Xpo 2023」。多くのセッションで「AIとどう向き合っていくか」「AIをどのように活用していくべきか」といったAIに関する話題が挙げられた。中でも大きく印象に残ったのが、基調講演に登壇した米Gartnerのディスティングイッシュト バイス プレジデント アナリスト兼フェローのデーブ・アロン（Dave Aron）氏と、ガートナー ジャパンのバイス プレジデント アナリストである片山博之氏が用いた「AI-Ready」というキーワードだ。ガートナーではAIが日常になる時代を迎えるにあたり、企業側もそれに対する備えが必要だと提言している。では具体的に、AI-Readyな企業になるためには何が必要なのか。
そこで今回、ガートナー ジャパン ディスティングイッシュト バイス プレジデント アナリストの亦賀忠明氏に、同社が提言するAI-Readyについて詳しいお話を伺った。
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ガートナー ジャパン ディスティングイッシュト バイス プレジデント アナリストの亦賀忠明氏
多くの日本企業はReadyはおろか、AIの本流にもたどり着いていない
AI-Readyの重要性について、亦賀氏は「AIとの共生が当たり前の時代が来る。これに企業はしっかりと対応していかなければいけない」と話す。では実際のところ、日本企業はAIを採り入れる準備がどのくらいできているのだろうか。同氏はガートナーの調査結果から、AI-Readyである企業はわずか15%に過ぎず、残りの85%はいまだ“POC止まり”、“ベンダー任せ”、もしくは事例を探している段階か、“何もしていない”状態だと明かす。
「日本企業に関しては、まだまだReadyなどと言える状況ではありません。『AIを導入すると儲かるのか』、『そのAIは使えるのか』といった「なのか」の問いを発する経営者は多く、議論の本流にも入っていないという印象です」（亦賀氏）
同氏はさらに「AI-Readyではないと、今の産業や企業は衰退、消滅してしまう」と続ける。AIの普及・進化は人類にとって新たな産業革命になるほどのインパクトを持つ。それに気が付かないということは、古い時代と共に“終わっていってしまう”ことを意味する。10数年前までは“いつかそんな時代が来るかもしれない”という説レベルだったものが、今まさにリアルになってきており、「ここで気が付かなければ、いつ気が付くのかというくらいの大きな変化」（亦賀氏）なのだ。一方で、変化にはオポチュニティ（機会）とリスクがある。
「リスクの方ばかりに目を向けず、オポチュニティだと捉えましょう。そうすれば、ゲームチェンジャーになれる可能性も秘めています。今我々は、産業革命に行くのか、それとも衰退、消滅かの時代の大きな分かれ目にいるのです」（亦賀氏）
わずか1年足らずで大きく変化、ガートナーのアナリストがみる生成AIのトレンド